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中国で爆当たりの「宿題解説アプリ」、世界の投資家がカネを注ぎ込む「ヤバい破壊力」

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  • ウィンドミル菊池教室 代表

    これが日本に進出しても、学校教育はゼロベースにはならんだろ(笑)

    そもそも学校での教育は、本来、いい学校に進学するための勉強だけをするところではない。

    教員たちのお仕事は、子どもたちに45分から50分という絶妙な時間の中で、これからの社会生活で糧となるような知恵や情報を学問を通して又は自らの経験則の中から与え、「新たな発見」というインパクトを各々の時間で知覚させることにある。

    このアプリの日本進出があったならば、むしろ、学校教育は、若しくは教員たちは、本来のあるべき姿に戻ることができる「きっかけ」や「時間」を掴めるのではないか。


    また、学習塾等の教育事業について言えば、
    YouTube等で欲しい情報に絞って検索をかけることができれば、「わかりやすい解説授業」なんてものは、無料で受けることのできる、0円価値である。

    ※これに、学生および保護者が気付けているかは別問題。

    アプリの日本進出の有無に関係なく、日本の教育事業では、「わかりやすい授業」を売りにしている場合ではないし、そんな学習塾は減りつつある…はず(笑)


注目のコメント

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    NOVARCA Inc 代表取締役社長CEO|中国ビジネス専門家

    日本の教育制度は明治時代に導入された教育制度から大きなイノベーションが起こっておらず、教室での詰め込み型教育は今も形を変えず残っている。
    中国も同様で、日本以上に詰め込み型の教育が行われている中、AIの力を通じて、教育のあり方を根本から見直すインフラが再構築されようとしています。
    まさにイノベーションで、ここまでくれば一気に広がると思います。
    相変わらず、アリババ及びテンセントが投資を行っている2社が寡占プレイヤーとして圧倒的シェアを高めていくことも容易に予想されます。
    日本での導入は、決済インフラやライブコマースインフラと同様、5年かそれ以上は要すると思います。


  • Inksprout AI CEO

    こうゆうの作ろうと思ったけど、正解がある問題集式の中国教育じゃないと出来ないんだよな。自由な個別式の授業だと問題が重なる確率が低い。数学は別にして。

    後、予備校の文化がない欧米では教育系のビジネスモデルが作りにくい。その辺りが中国で教育サービスが流行る理由。


  • 一橋大学 学生

    この技術は教育業界に対して大きな変革をもたらすきっかけになりそう。

    まず、家庭教師や予備校の必要性は大きく低下するだろう。一部の優秀講師は別として、一般大学生がアルバイトで行う程度のことは、この技術で十分に代替できる。そうなると、学生の働き先が減少する未来もみえたりもする。

    こういうAI技術の発展で便利な部分の1つに、必要な情報へのアクセスが容易になる点がある。生徒が問題を解く時に当てはめると、類似問題や答えを探すために教科書を開けたり調べたりする必要がなくなる可能性を意味する。また、友達や先生に聞いたりする、コミュニケーションの機会も減ってしまう。

    将来的に、この技術が正式に学校教育に取り入れられたとすると、学校教育には何かを自分で調べる機会やコミュニケーションの機会を生徒に対して作為的に与える事が求められそう。


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