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全体の人数もですが、10代と女性の自殺が増えているのは特に気がかりです。
世の中意外と相談先はあります。とにかくひとりでかかえこまないでほしいです。
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厚生労働省の発表では2019年の自殺者数が20,169人で、そこから750人(3.7%)増加したということになります。

自殺の原因や動機の特定はしばしば困難ですが、警察庁の資料によると「健康問題」が約5割で最多とされています。がんなどの身体疾患で悩み命を絶つ方もいれば、うつ病や統合失調症などの精神疾患の影響で亡くなる方もいます。医療現場では、がん告知などbad newsを伝えた後の多方面からのフォローアップなど、改善すべき点はまだまだありそうです。
http://www.npa.go.jp/safetylife/seianki/jisatsu/R02/R01_huroku.pdf

月別のデータで見ると1月~6月は前年よりも減少しているものの、7月~12月は増加しており、特に10月は42.9%増と極端に増えています。著名人の自殺のニュースが増えた時期でもあるため、原因はコロナ関連以外でもありそうな印象ではあります。
https://www.mhlw.go.jp/content/202012-sokuhou.pdf
脳も肝臓や腎臓と同じ臓器です。
ストレスが加わると疲れます。
メンタルクリニック受診への理解が進むことを願います!!
メンタルクリニックにつなげるためには、
 「コロナ 心と生活の相談窓口」のような感染や発症に直接かかわらないところでの仕組みがあると違うと考えます。

自殺の要因は複合因子であることが多いのですが、コロナ風評被害が引き金になることを危惧しております。

身心の変調でメンタルクリニックにかかることは、頭痛、腹痛で内科にかかるくらい普通のことです‼️

精神科、心療内科に行きたくない根性論の他に、内服薬が出ていたり、診断名があると、民間の保険加入やプラン変更かできないこともあります。
女性不況の要因も大きいと思いますが、女子学生の自殺が増えているなどからしても、コロナが経済だけではなく幅広い分野で特に女性に甚大な影響を及ぼしていることが背景にあることが推察されます。
昨年の自殺増を直線的に自粛要請等に伴う経済停滞と結びつける人が多いですが、自殺が増えた時期や自殺が増えている層からは、私はずっと正直疑問に思っています。

むしろ①著名有名人の複数の自殺、②春夏の緊急事態宣言明けの学校開始、③コロナ禍を背景とした心理的ストレスの増大、が要員としてむしろ大きいという指摘の記事をいくつか目にしましたが、私もその点は同意です。

ただし、今後、従前から経済自死が多い男性中高年が増えてくるとなると、緊急事態宣言等の経済活動自粛に伴う経済自死として考える必要があるように思います。

なお、外出規制や都市封鎖等に伴う経済活動の大幅停滞は諸外国でも起こっていることなのですが、他国ではどうなのでしょうかね。韓国なども日本同様に人口当たり自殺者数が多い国ですがどうなのでしょう?そのような情報は見たことがありません。
もちろん深刻な数字だけど1日平均だと60人以下に対して、コロナによる過去7日間の平均死者数は70人以上まで増えて逆転している。さらに、このまま深刻化すると短期間で指数的に犠牲者増える感染症だから、一時的に経済止めることは致し方ないのでは
人の命の重さに差があるとは思わないけど、本来コロナで死ぬはずのない若い人たちが命を落とすことは、本当に悲しい。コロナのせいじゃなくて社会のせいだと思うし、その社会の構成員の一人として目を背けないようにしたい。
大変悲しい記事ですね。コロナ禍により経済的な困窮は増しているかと思いますが、悩める方に支援が届くことを願っています。

以下のサイトは今抱えている悩みを誰に相談すればいいか調べることができるとても役に立つサイトです。ぜひ広がればいいなと思います。

支援情報ナビ(内閣官房のコロナ対策ページ内)
https://corona.go.jp/info-navi/?fbclid=IwAR3dPVf3xIHkfGU0uDwOpqCxNd4Ea6wygnmgVtZUw89QClEgWRNn-f2zzyA
2010年代は減少し続けていたのだから、普通に考えてコロナの影響しか考えられない。これからもっと増えるだろうからまずはコロナに対する新たな考え方をマスコミに広めてもらいたいです。
女性の自殺が多いことは、観光・飲食・美容などの女性割合が高い業態で特に経済的損失が多いことが影響してるかもですね。。