これが吉と出るかどうかはともかく、このような英断は経営のプロである魚谷さんだからできることであるという点は間違いないでしょう。

武田薬品が社長にウェバー氏を迎えたり、そのウェバー氏がド派手な大型海外買収を繰り返し業を煮やしていたところにシャイア買収がとどめを刺してブチ切れたOBたちから「けしからん！」「武田じゃなくなった」といった怒涛のイチャモンが来たことから連想するに資生堂も容易に想像できます。

今回のディールは合理的ですし既定路線であったとは思いますが、生え抜き社長がこんなことをしようものならTSUBAKIなどを手塩にかけて育ててきたOBたちを鎮めるにも収拾がつかなかったはず。

売却先がファンドということもありカーブアウト（事業の切り出し）案件としては相応な難易度があるように思います。営業やバックオフィス、IT等もそうですがR&Dが1番気になります。当然さまざまな領域において一定期間資生堂さんが支援する契約を結ぶと思いますがなかなかややこしそう…

おお、これは大きな決断ですね。
結果は神のみぞ知る、ではありますが、こういう過去やしがらみに囚われない大胆な決断をできる経営者はすごいなと素直に思います。

コンシューマー向けビジネスを買収するときは、あるブランド（今回のケースではSHISEIDO）が使えなくなるという前提条件があると、買収側は非常に悩みます。今回は、TSUBAKIなどの商品ブランドが十分に浸透している、という判断なんでしょうね。
SHISEIDOが使えなくなる分をどうやってカバーして伸ばしていくのか、CVCの腕の見せ所。

ふと思い出したのが、カネボウから化粧品以外の事業を切り出したクラシエ。カネボウブランドを使えなくなったわけですが、その後の成長はどうなっているんでしょう（自分で調べてません）。

化粧品ではなくシャンプーなどの日用品。ただドラッグストア中心に、チャネルは一緒。
売却をしたときに、営業部分とかはどうするのだろう…個別の営業は分からないのだが、チャネル単位なのか、製品単位なのか？そんなきれいに分かれないかもしれないが、製品単位であれば切り離しはしやすいだろうが今まで同社でやっていたシナジーがあまりなかったという示唆にもなる（その意味で、そうだとすれば合理的な意思決定でもある）。

化粧品や日用品のグローバル競争力を考えても、プレステージや高額帯での勝負が望ましく、低価格帯事業は国内でも花王･P&Gや新興勢力などとも競争が激化している。この決断･英断は素晴らしい戦略であり、エスティローダー、ランコム、ロレアル、ひいてはハイブランド郡と戦うグローバル市場においても、資源の集中がなされ、有利に働くのではと思います。

利益が上がっているのなら、ますますプチプラコスメが広がるなか、その中での伝統のプチプラ商品として、全く別会社とした上で、所有していてもいいような気がするが、インバウンドの激減で赤字が増大するなか、キャッシュが必要ということなのだろうか。

でも廉価商品を無くすだけで高級ブランドイメージが高まるわけではない。たとえばクレドポーは、今生きていたら100歳を超える義母が愛用していた。そういうイメージを持つのは私だけだろうか。

コロナ対策で、ビニールシートで覆われた中で買い物するくらいならと、もっぱらネットで化粧品を買うようになった身としては、惹かれるのは、お得感のあるゲランなど海外商品の並行輸入品と、ハトムギローション、ニベアなども含むプチプラコスメ(ネットならおばさんでも恥ずかしくなく買える)、或いは機能性コスメだ。半端な高級ブランドイメージだけの商品は買わない。

いや、中国ではとおっしゃるかもしれないし、コロナ前まではそこで非常に売り上げを伸ばしていたのは事実だろうが、かといって、日本におけるゲランやシャネルのような高級ブランドイメージだと思われていたのかというと、北京や上海の出版社の女性たちから聞いた限りでは疑問だ。それはフランス勢が入り込む前までのことだという声をすでに7年ぐらい前に聞いていた。

こんなことは、当然わかった上、織り込み済みで、これからブランド再編をしていくのだろう。今回の決断はそのための第一歩なのだろう。と、ちょっとハラハラしている。

門外漢の私がコメントするのは気が引けますが、資生堂はアジアの成長を梃子にプレミア・スキンケア領域をD2Cに近い形で提供する方向かと。この文脈から見るとマス商品を切り出すのは理にかなう印象ですし、譲渡価格も相応という気がしました。次の中期経営計画が楽しみです。

そっかーそうなのかー。
コロナで全く化粧品使わなくなってもシャンプーとか日用品は使うから、むしろそちらに注力していくのかなと思いきや。
もうzoomのフィルター機能が優秀すぎて、何万円もする高級クリームとか買う人は減っていくのかと思っていたよ。

コロナ禍の影響を受けている業界の一つが化粧品業界ですが、厳しい状況が伺えるニュースだと思います。

「同社は今後も事業ポートフォリオの見直しを進め、デパートや化粧品専門店などで販売する収益性の高い高価格帯ブランドや、デジタル技術を活用した非対面販売に経営資源をシフトし、業績の回復と成長路線への回帰を目指す。」

とありますが、既存の事業の延長線上ではそういうことになるだろうと思います。
一方で、息の長い変革も同時に必要で、そういったことについてはどのように考えているのかが見えてくると良いと思いました。これは記事の限界によるものだと思いますが、資源配分の変更は戦略を変えるという意味であり、戦略の全体像が描かれることが不可欠だと言えます。そうでなければ、縮小と理解するのが良いと思います。

なお化粧品業界の苦境はこの記事によくまとまっていました。
https://the-owner.jp/archives/4734