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けれども、ワークスタイルのカジュアル化や、少子高齢化で団塊世代が大量に引退するなど、スーツ離れはコロナ禍以前から起こっていました。一方で、セレクトショップのオリジナルのお手頃スーツや、「ユニクロ」の感動ジャケット&パンツ、「FABRIC TOKYO」のようなD2Cスーツ、さらには、水道工事現場から生まれた“スーツのように見える作業着”「ワークウェアスーツ」など、機能性や感度、程よい価格や買いやすさがそろった企業・ブランドが続々と台頭。毎年、売り上げが削られていきました。
これまでも不採算店は、焼肉店やカラオケボックス、100均ショップなどへの業態転換なども図ってきましたが、売り場を減らして、その跡地に来店頻度の高い店舗を入れるのは購買喚起という意味でも、不動産収入という意味でもよさそうですね。
私のおすすめは、いろいろな種類のビジネスマンが集まるコワーキングスペースとしての活用と、オンでもオフでも履けるスニーカーのセレクトショップ専門店ですね(再販・二次流通もアリ)。いい商品があることに気付いてもらうチャンスを創出してもらいたいです。
これからスーツを着るかどうかは趣味や個人の自由になる。
つまり、総論高単価なものに落ち着く。だとするとますますD2C的要素が高まるでしょう。
日本におけるスーツ市場は、お客様の真のニーズから生まれてきたというよりも、社会的規範に支えられてきた。この社会的規範はころころ変わるものではないが、緩やかにでも確実に変化する。このトレンドを見誤ることがないように、「スーツ」という商材に対するマーケットの立ち位置を再確認、リノベーションする必要がありますね。
それまでも、スーツ需要は縮小してましたが、コロナで大きく加速しました。
オムニチャネルやネット通販が加速して拡大したのと対照的です。
在宅でのスーツ離れという一過性のものだけでなく、中間層の賃金低下により高級アパレルの需要が激減しています。
とはいえ、衣類は生活に欠かせないものですから、ユニクロのようなファストファッションの売り上げが伸びます。
米国のブルックスブラザーズの倒産も、中間層の空洞化が原因でしょう。
従って、急性症状には迅速に対処しつつも、慢性疾患(新規事業やサービス開発ができない)という問題に今後取り組み続けることこそが、変革としては不可欠に思います。
客先行かないし、会議リモートですし。
昨年4月から今までで、スーツ着た回数は3回。外部イベント講師と取材の時。あと一応新年初日だけはスーツで行きました。
おかげで、スニーカーのヘタリが早い。
スーツは昨年殆ど2月以降着てません。元々着てなかったけど、今はワイシャツすら着てないわ。革靴も履いてない!
5割削減の規模ならコンビニの誘致だけでは埋まらないのでは?せっかくなら地域の人々に開放したり、今までに無いような異業種とのコラボなどチャレンジして欲しいです!