青山商事、400店で売り場最大半減 在宅でスーツ離れ
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コロナ禍で、市場が一気に縮小してしまった事例として、未来の経営の教科書に残るかもしれません。
それまでも、スーツ需要は縮小してましたが、コロナで大きく加速しました。
オムニチャネルやネット通販が加速して拡大したのと対照的です。
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90年代後半から2000年代にかけて、ロードサイドを中心に展開してきた紳士服専門店を取材していましたが、国内や海外の高品質素材を使ったお買い得の商品もたくさんありましたし、プロフェッショナルな販売員さんもいらっしゃいました。19000円、29000円を軸としたいわゆる2プライスショップなども各社開発されましたね。就活系を中心に女性向けのスーツも強化されたり。
けれども、ワークスタイルのカジュアル化や、少子高齢化で団塊世代が大量に引退するなど、スーツ離れはコロナ禍以前から起こっていました。一方で、セレクトショップのオリジナルのお手頃スーツや、「ユニクロ」の感動ジャケット＆パンツ、「FABRIC TOKYO」のようなD2Cスーツ、さらには、水道工事現場から生まれた“スーツのように見える作業着”「ワークウェアスーツ」など、機能性や感度、程よい価格や買いやすさがそろった企業・ブランドが続々と台頭。毎年、売り上げが削られていきました。
これまでも不採算店は、焼肉店やカラオケボックス、100均ショップなどへの業態転換なども図ってきましたが、売り場を減らして、その跡地に来店頻度の高い店舗を入れるのは購買喚起という意味でも、不動産収入という意味でもよさそうですね。
私のおすすめは、いろいろな種類のビジネスマンが集まるコワーキングスペースとしての活用と、オンでもオフでも履けるスニーカーのセレクトショップ専門店ですね（再販・二次流通もアリ）。いい商品があることに気付いてもらうチャンスを創出してもらいたいです。スーツを着用が義務付けられるところも以前より少なくなり、
コロナがなくてもスーツ市場の縮小は避けられなかったでしょう。
fabric TokyoなどのD2Cブランドもでてきているし、
カジュアル衣料と括られているユニクロなども低価格でスーツを提供。
スポーツメーカーなどの参入も目立つ。
業態転換といっても、主力はスーツであることは変わらないでしょうし、
こうした競合に対してどういうポジションをとっていくのか、
大きな変革が求められそうです。
【ポストコロナのリアル空間の減少】
[アパレル]
ZARA:300店舗閉鎖
オンワード:700店舗閉鎖
セシルマクビー：店舗事業撤退
ワールド：358店舗閉鎖
ギャップ/バナナ・リパブリック：225店舗閉鎖
しまむら：中国全6店舗閉鎖
H&M：300店舗閉鎖
TSI：210店舗閉鎖
三陽商会：160店舗閉鎖
レナウン：1700店舗前後閉鎖
青山商事：400店で売り場面積を最大5割減（NEW!）
[その他小売り]
マイクロソフト:小売店舗恒久閉鎖
丸井：地方2店舗閉鎖
[飲食チェーン]
米スタバ:400店舗閉鎖
和民:300店舗閉鎖
ロイヤルホスト:70店舗閉鎖
ジョイフル:200店舗閉鎖
吉野家：最大150店舗閉鎖
すかいらーく:200店舗閉鎖
モンテローザ：都内61店舗閉鎖
[その他]
米ゴールドジム:30店舗閉鎖
三菱UFJ:店舗数4割減
中国の銀行:9割オンラインへ移行
HIS:1/3店舗閉鎖
カラオケ（日本国内）：推定500店舗閉鎖
JTB：約100店舗閉鎖
近畿日本ツーリスト：3分の2閉鎖
※全然追いきれていないとは思いますが、
記事を見かけたら追加しています。前にも書きましたが、働く時に着るべきものに関する社会的規範は前から変化しており、それがコロナで加速しました。
これからスーツを着るかどうかは趣味や個人の自由になる。
つまり、総論高単価なものに落ち着く。だとするとますますD2C的要素が高まるでしょう。
日本におけるスーツ市場は、お客様の真のニーズから生まれてきたというよりも、社会的規範に支えられてきた。この社会的規範はころころ変わるものではないが、緩やかにでも確実に変化する。このトレンドを見誤ることがないように、「スーツ」という商材に対するマーケットの立ち位置を再確認、リノベーションする必要がありますね。
