在宅勤務可でも社員の不満が多い企業が忘れている「重要な権利」
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採用活動でも、これまでであればトピックに上がってこなかったであろう「リモートワークがどれほど進んでいるか、どれほどのリモートワークの環境があるか」を質問されるケースが多いです。それだけ会社を選ぶ場合にも、気になる環境の整備と実際の働き方なのだろうと思います。
弊社はもともとコロナ禍に入る前からリモートワークの環境がありコラボレーションツールの利用含めて、リモートワークを実現できる環境は整っていたわけですが、それでも本社や事業所へ出社する人が多かったところから昨年のコロナ禍で一気にリモートへシフトしました。
リモート環境が整っているだけでなく、何が企業において必要なのかの組織戦略ですがオープンな風土で、フラットにそして枠を超えてコラボレーションがなされることが大事だと考えています。
記事に書かれているような上司から「共司」の概念は、まさにその通りで、弊社もだいぶ昔からですが、人の名前を役職では呼びません。当然私も社長と言われることはなく皆さん名前でさん付けです。これは古くからその呼び名ですが役職やポジションは皆その時にそのロール”役割”であり、人そのものではないですから、そのロールをこなすための責任があります。リーダーというロールを全うし、メンバー皆さんと一緒にチーム一丸で物事を進めていく一緒に共創していくことが今後更に組織に求められると考えます。
リモートワークで活発に議論を進め、エンゲージメント高くなるためにどう組織をまた、会社を作ればいいかは常にアップデートしていく必要があると感じています。お客様とも共創しながらデジタル変革を実現し成功裏に導くことができるためには、リモートワーク環境におけるマネジメントや組織戦略の土台を試行錯誤しながらでも、良い方向に持っていきたいですね。テレワークでなくても「裁量権」「自主選択性」は大切です。
社員を管理したがる会社は時代遅れです。
管理職にコストを使うより、優秀な人材に報酬を与えた方が業績も上がると思います。
