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陰謀論全てをデタラメと断言できるような根拠は持ち合わせていませんが、ネットにある噂話を垂れ流しているだけのYouTuberは非常に多い気がします。ほとんど眉唾ですね。娯楽としては面白いですが。

ただネットの場合は、誤った情報多くなると、それを修正する情報もすぐに配信されるので、ある程度の自浄作用はあるのでないでしょうか。誤報だけで溢れかえるといった事態はあまり起こり得ないと思います。
ペロシ逮捕の情報も比較的早い段階で、誤報,誤認である事を訴える動画も結構出ていたと思います。


また、YouTubeに限らず、見出しやタイトルで吊り上げ閲覧数を増やすという手法は、どこでも行われていますね、

この記事も「陰謀論で月100万円?」とのタイトルがついていますが、本文中では「月100万円ほどの収益が発生している可能性もある。」と、何故100万円ほどの収入が発生していると考えられるのかの考察や根拠は何も提示していないので、筆者の妄想の域です。
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日本に関しては、元ネタを量産している「ニュースサイト」は、主にさる新興宗教団体の活動です。この団体は、これまで信者を書店や映画館に動員することでベストセラーに軒並みランキング入りする、ということを広報の主要な手段にしてきました。
 この団体が、近年開発した新たな広報手段は、YouTubeやSNSを使った「ニュース」の拡散です。書籍や映画は、もはやコスト・パフォーマンスが非常に悪い広報手段です。選挙に出て、街宣車を走らせて、駅前で演説しても、全然成果を挙げられませんでした。
 YouTubeによる動画拡散は、反響が大きく、外国の問題であっても、香港の民主化運動、そして米国の大統領選挙について「真実」を教えるという「ニュースサイト」は、非常に食いつきがよく、従来の広報手段とは比べ物にならないくらい効率がいいことに、この団体は気づきました。信者に多額のお布施を負担させる必要はなく、それどころか広告収入が入ってきます。信者以外の人士、作家やライターなども、「ニュースサイト」のネタを拡散してくれます。従来の布教活動ではまずできなかったことです。
 こういう「ニュースサイト」を広報の手段にする団体は世界中で増えていて、宗教団体で乗り出しているところも多いです。いずれも、「マスメディアが隠している真実」を教えるとうたっています。
 米国だと、スティーブ・バノンという人は、その草分けのような人です。彼が組んでいる亡命中国人富豪、郭文貴という人がいて、「新中華連邦」という正統中国政府の元首を名乗っています。この郭文貴は、東アジア向けに、米国で大量生産されたニュースを拡散しています。中国政府と対立する宗教団体、法輪功も一緒になって日本を含む東アジア向けにニュースを拡散しています。
 このての「ニュースサイト」を拡散・翻訳する世界的なネットワークができていて、日本だと、さる新興宗教団体が、大きな役割を担っています。

日本で繰り返されるトランプ応援デモの主催者・参加者はどんな人々なのか
https://news.yahoo.co.jp/articles/d845e148b43c21094217523edb6fae3bb5088f35?page=2
SNSで情報を得る→現地の言語で調べる→一時情報を取得→裏を取る

この一連の作業をしないと何も信じられない世の中です。デマ情報がTwitterトレンドにまで上がってくる今、幼少期から情報リテラシーを高める教育をする大事さを実感します。
フェイクニュースや偏向報道で煽る方がビジネスとしては正解

現にマスコミはみなそうしてる
「資本主義の限界の外側」の問題が肥大化している気がする。”価値あるものにお金と支持が集まる” ”見えざる手がちゃんと働く” っていうのは限定適用な理論ってことをもっと社会全体が意識した方がいよいよいいような。「金になるんだから文句あるか」の限界を、人間社会の倫理観がどう超えられるか。
というか、嘘でも陰謀論でも、広まれば儲かる Youtube という仕組みの問題だよね。釣りタイトルの記事と同じ

陰謀論と、誤情報を同じテーブルで議論すること自体が間違いでは。COVID-19でも未だに間違った情報を信じている人はたくさんいるし。

一方で、真偽のはっきりしない情報に関しては、結論を保留にするという思考方法を持たない人には陰謀論は居心地のいいものだろうね。
確かに Twitter のトレンドはデマが多い

マスコミや野党が先導してデマを流している事も多い