商社の深層：非資源商社ナンバー１の伊藤忠が次期社長に脱化石のエースを送りこんだワケ | 週刊エコノミスト Online

コメント

注目のコメント

• 金山 隆一

  週刊エコノミストオンライン 編集長

  ・2021年01月14日

  昨日、急遽オンライン会見があるというのでパソコンごしに社長会見に出ました。商社の経営を長く見てきた人の多くは「３年で社長交代はあまりに短い」という意見でした。ただ、ＺＯＯＭから「たった３年で交代か」という雰囲気は伝わってこなかった。「社長は３年65歳が節目」という覚悟のような鈴木社長の言葉は自分に言い聞かせているようにも感じました。「年齢が上がらないように」という発言は岡藤さんに対するささやかな抗議だったと思います。一方で時価総額でナンバー１、株価３０００円超え、首位奪還という大イベントを控えながらも、あえて社長交代したのは、やはり「脱化石とデジタル、コロナで商社の経営は一変する」という危機間が岡藤さんの中にもあったと思います。
  　意外でしたが、バイオマス、風力、VPP（仮想発電所）にとどまらず、ＪＯＧＭＥＣ（旧石油公団）や三井系の東洋エンジニアリングと東シベリアからのアンモニア輸入でＦＳをやっているのは目ざといと思いました。
  　というのも菅首相の2050年排出ゼロ発言の前段に、日本最大の発電会社ＪＥＲＡ（東電と中部電の合弁）のアンモニア発電による排出ゼロの経営方針発表があったからです。ＪＥＲＡは世界最大のＬＮＧバイヤーであり、ＪＯＧＭＥＣのトップはそのＬＮＧが「水素のキャリアになる」と発言しています。
• 高松 真路

  >エネルギー・環境部門長を兼務してきた石井氏は、昨年12月に千葉県市原市で稼働させた出力５万㌔㍗のバイオマス発電を稼働させたほか、風力、太陽光などの再生可能エネルギー事業の拡充に力を入れてきた。全国各地に存在する小規模の再生可能エネルギーをまとめて一つの発電所のように運営する仮想発電所（ＶＰＰ）事業や、ＡＩ（人工知能）技術を活用した家庭用蓄電システムの販売なども展開。電力会社が推進するＣＯ２排出ゼロに向けた火力発電の燃料アンモニア供給に向けても、東洋エンジニアリングや石油天然ガス・金属鉱物資源機構 (JOGMEC)と東シベリアで事業化調査を進めている。
• 大場 紀章

  エネルギーアナリスト/ポスト石油戦略研究所代表

  ・2021年01月18日

  化石系のエース級人材は結構辞めてしまいましたからね・・・