下の方にひっそりリンクがありますが、郵送調査全体もお勧めです。(できれば年齢や地域なとでクロスでみれるともっといいのですが…)

リモートワーク時代のマネジメントについて、「在宅勤務の部下に仕事を頼めず残業が増えた」と記事内にありましたが、そもそもの仕事の見直しが必要です。また、単にツールを導入して"監視"するのではなく、チームマネジメントの在り方を考え、お互いがどうコミュニケーションするのが最適か、もっと色々な事例が出てくるといいですね。

管理職の労働時間が増えたのは、感染症対応、ニューノーマルな働き方の基準設定など、諸々の意思決定のための取組みが増加したからと推察。

実際、オンライン会議は物理的な制限からの開放によって、同時に２つの会議に出たりもする方もいたりするので、もともとマルチタスクな方は仕事が増えるでしょうし、もともとシングルタスクで現場にいないとできない業務の場合には、在宅増加で労働時間は減るでしょう。

日本の住宅事情は、戦後「うさぎ小屋」と言われた状態から広くなっているのかもしれませんが、リモートワークに適した住まいでないと、テレワーク困難ということもありますね。

郊外や地方で広めの家に住むという選択肢も増えるのかもしれません。

記事自体よりも、実際の調査データが付いているのでそれを見て色々考える材料にしたい。
最近は、記者によるまとめだけでなく、詳細データを付けた記事が増えていて、良い傾向だと思います。

https://vdata.nikkei.com/newsgraphics/postal-mail-research-2020/#/?current=section-0

時代も変わってきていることですし、郵送調査とオンライン調査を並行して行ったらどうでしょう？無作為に抽出しても、結果的に郵送調査に回答するのは、比較的年齢の高い、時間的にも余裕のある人が多いように思います(仕事や家事・育児に追われている人は、紙の調査をゆっくり読んで答えて、返信用封筒に入れて、投函している余裕は中々ないのでは)。

仮に同様の調査を無作為にオンラインで行ったとすると、結果として得られる回答者属性は、おそらく郵送の場合とは異なるでしょう。

調査手法が変わると経年変化が見られないという指摘もあるでしょうから、いきなり全てオンラインにするのではなく、数年は郵送調査も維持したら良いと思います。郵送調査とオンライン調査で結果を比較したら、新たな示唆も得られるのでは。

ワンルームを借りている若手社員にとっても密閉空間で生活だけではなく、仕事までするのは息が詰まり、ストレスを抱え、鬱になりやすいというのはわかる気がします。せめて、通勤の要らない近場のシェアオフィス利用という選択肢が持てれば、と思うのですが。

都市部に勤める人にとっては、明らかに通勤時間分は効率が上がりますね。
その分運動不足も。。。良くも悪くも通勤は体力を使うということを実感しています。笑

まだ試行錯誤は続く段階だと思いますが、各自が自分で正しく判断して選択できるようになるのがベストだと思います。職種や業務内容によって当然異なってきますから。
当社も現時点では一律のルール決めはせず、各自の判断に任せています。
大組織ではいろいろルールを決める必要があったり、管理者の負担が増すのは何となくわかりますが、普段から所属員全員が自分で判断して自律的に動くことができる組織であれば何ら負担は増しませんね。
（※あくまで理想であって当社が完璧に出来ているという意味ではありません。）

コロナ対策だけでなく、女性の活躍などダイバーシティ推進の観点からも、社会としてある程度の在宅勤務は進めていくべきです。ただし、在宅勤務でも大丈夫かどうか、また、それで生産性が上がるかどうかは業種にもよります。

我が業種では、投資に当たってのデューディリジェンス、投資先へのハンズオン支援のいずれも現場における対話が基本にあり、在宅勤務は、効率以前に業務の遂行自体に無理が生じます。しかし、今は、国や都の要請に従って出勤率を大きく下げるよう指示しています。政府は、対策を小出しにせず、やれることをすべてやり、短期決戦にして欲しいものです。

日経とは思えない雑な調査だなあ。管理職か否かは回答時にチェックしてもらうべきなのに、回答した年収が1000万円～を管理職として推定するのは雑すぎない？笑

いまや800万円クラスでも管理職の人は多いし、1000万アッパーの非管理職それなりにいると思うんだけどな。

>郵送調査では管理職に相当する所得層で労働時間が1年前より長くなる結果が出た。
>厚生労働省の賃金構造基本統計によると年収1千万円は従業員1千人以上の企業の課長級年収にあたる。