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取締役会に危機感はあるか

日本経済新聞
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    「おおぶね」ファンドマネージャー |農林中金バリューインベストメンツ最高投資責任者

    「質とはビジネススクール的な専門的キャリアスキルだけではない。深い知見に加え、評論家的ではない当事者意識、責任感あるインテグリティーも兼ね備えなければならない」

    経営能力とか、知見とか、あまり高望みしません。
    せめて、株主の委託をうけて、執行を取り締まっているという当事者意識を持ってさえいてくれれば。
    そのためには、社外取締役は自分のお金で給金の5年分程度の株式を買うべき。米国の社外取締役は規定化しているところも多い。


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    事業構想大学院大学 特任教授

    コーポレートガバナンスは ここ6年くらいで形は整備されてきた。 社外取締役の割合などは着実ににふえてきた。
    今 形から質へに移行期とも言える。
    今求められているのは実効性である。 ガバナンスコードにも実効性評価と結果の開示の記述がある。 実効性評価の結果に基づいて、取締役会・事務局が突っ込んだ改善のための議論とアクションをとっている企業は多くない。ここは改善が必要。
    当然 取締役の一人一人のコミットメントが求められる。 と同時に今、どういう人たちで取締役会を構成するのかにも注目が集まる。 スキルマトリックスを開示している企業は先進的であり注目したい。


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    金融・企業財務ピッカー / 京都大学大学院在籍

    ここ↓は同意です。当事者意識が一番大事。そして優秀な取締役に当事者意識を持ってもらうための仕組み作りは受け入れる側の株主・会社側のお仕事です。

    > 「日本企業の復活に向け社外取締役の数を増やして起爆剤にする意味はあるが、実効性を伴うには質の確保も欠かせない。質とはビジネススクール的な専門的キャリアスキルだけではない。深い知見に加え、評論家的ではない当事者意識、責任感あるインテグリティーも兼ね備えなければならない。停滞した現状を打破できるか期待が高まるだけに、新年は社外取締役も含め取締役会の危機感が問われる年になるだろう。」


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