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この記事では海外のスタートアップが紹介されていますが、日本でも様々なスタートアップがメンタルヘルスをサポートするアプリやサービスを提供しています。
Plug and Playの採択スタートアップのemolも先日正式にローンチしたばかり。
https://thebridge.jp/2020/12/emol-app-official-launch

すでに24万人がβ版をダウンロードしているそうです。
また、会社が従業員のメンタルヘルスをケアすることも、コロナ禍だけではなくこれからは当たり前に。関連するサービスも2021年は更に出てきそうです。
WHOによれば、2030年に最も罹患者数の多い病は鬱。コロナによりそれが加速された感があります。そのような中、ロボットの介在は必須になりそうですね。

ロボットは教育領域でも使われ始めていますが、例えば英語教育ではロボット相手の方が恥ずかしい気持ちを持たずに会話の練習ができるなど事例も出てきています。
SNS(LINE)を活用した悩み相談のニーズは現在非常に高まっています。
特に若年層の方は、電話での相談よりもテキストの方が気軽にできるためですね。一方で相談件数の増加に伴い、ご相談の乗られる相談事業者様は非常にひっ迫している状態です。コロナ禍で人と離れ孤独を感じやすい環境の中で、そうした社会事業に取り組まれている方々をぜひ社会で支援していきたいですね。
心身の健康状態をテクノロジーを活用して克服したり、チェックしたりというサービスは今後増えるでしょうね。
会社の上司や社内ではなく、第三者による面談やセラピーももっと日常化するかと思います。
介護やメンタルの分野でのサービスは、受ける側からすると、実は人間より、人間でない方がよいのです。

例えば、家族からの介護というのは、ある意味、一番避けたいものである…ということは介護を受けている方々や介護関係者では常識ですよね。

そういった意味で、プライバシーさえ担保できれば、これから「人間以外のサポーター、カウンセラー」へのニーズが急速に高まることは間違いないでしょう。

※個人的な見解であり、所属する会社、組織とは全く関係ありません
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