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KBSの卒業生を見ていると、転職はもちろん、転職紹介の起業をしたり、流動性は高まっている。問題は優秀な人材が大企業に死蔵されていることではないか?とすれば、(銀行のように)40代でup or out的な仕組みを入れる、あるいは年功序列完全廃止のも1つの手かと思う。「ロイヤリティ」を盾に反対する人は多いと思うが、本当に今のままで「ロイヤリティ」が何か役に立っているとはあまり感じないのですが。

副業は自分の隠れた才能を発見するチャンスと思う。人材の囲い込みばかりでなく、人材ポテンシャルの発揮に軸足をおいた企業が増えることが生産性向上にもつながるのでは?
本記事では、ものづくりや日本の未来の産業に加えて、中小企業改革にも触れています。菅政権で話題の中小企業改革について、生産性の観点から推進派の意見が目立ちます。日本の生産性を押し下げているのは中小企業であり、法改正や賃上げによって再編を促すべきだというのが主な主張です。

しかし新浪さんが主張する通り、「そもそも生産性を追求していない中小企業」もあります。伝統工芸品を作る企業などは、生産性を追求せず、あえて無駄やあそびを残しているからこそ価値があるともいえます。

全てを一括りにした方が改革のスピードは早く、マイナス効果よりもプラスの側面の方が大きければトータルでOKという考え方もありますが、失ってしまうものは何か、を冷静に考えた上での意思決定が必要だと感じます。
新浪さんの記事をみて雇用改革、つまり、経営者が従業員を解雇できるようにする、というのは経営側、従業員側、そして、広く見ると雇用の流動性という観点から見ても良いように思いました。
従業員は頑張るし、経営者は従業員に選ばれる会社にしないといけないので双方にとって良いように思えます。一方でセーフティネットも同時に必要というのもまたアグリーで、そこに国が関与する意味合いがあるのかなと思いました。
深く同感です。
私は2001年新卒ですが、まだ日本が落ち込んでいるのは一時的なものだ、と捉えていた気がします。でも今新卒になる学生たちはそう思っていないでしょう。国全体が引っ張ってくれる時代はとっくに終わっている。
一人一人、一社一社が勝手に戦っていくために必要な規制緩和だけを望みます
"ずっと日本はアジアの盟主として、「最後はなんとかなるかな」なんて甘い考えを持ってきた部分がありますが、もうなんともなりません"
ズバズバ持論を語られていて格好良い。働く人たち自身が会社に守られているという概念から変わらなければいけない。自分の能力、特に専門性を高めて"組織を伸ばすのは自分である"という自覚を持つことが重要。
しかし、組織の評価が減点主義なら、その能力を磨くことが出来ず、単に組織特殊性能力を磨くだけ、いわゆるその組織で生き残る為の能力を持つ表面的な人間にしか育たない。

やはり根本には組織全体の文化と仕組みが影響してくる。どういう人が必要かを定義して、その人が伸び伸び育つ環境、そしてそれが年齢や性に問わずにチャンスがある環境を創る事が求められる。
「ずっと日本はアジアの盟主として、「最後はなんとかなるかな」なんて甘い考えを持ってきた部分がありますが、もうなんともなりません」

本当にその通り。前にあるM&Aの案件でアジアの売主から「日本企業は決断が遅い」という見方をされて、日本企業が買い手として望まれないこともあった。30年後に日本に国際競争力をもつ産業は残るのか?
多様性ほか、数字の目標を明示、コミットしていくことは重要と思います。
イギリスの会社、アメリカの会社経験していますが
いずれも明示されて、実現されていきました。
たとえば、
2005くらいはかなりの男性社会でしたが、
いまは、Executive,ミドル、30%以上が女性になり、50%へむかっています。
この連載について
コロナ禍の停滞から世界が再起動する2021年。各界のリーダーたちは現状をどう捉え、どのような決断を下すのか。今後の世界を見通すために必読のトップインタビューを掲載する。

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