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米国のデータベースにおける検討で、ワクチン接種25,173,965 回を検討した報告では、アナフィラキシーが33 例あったとされています。
そしてアナフィラキシーの発生率はワクチン 100 万回あたり 1.31回(95%信頼区間 0.90~1.84)で、インフルエンザ不活化ワクチンが100万回あたり1.35回(95%信頼区間 0.65-2.47)とされています。

▷Journal of Allergy and Clinical Immunology 2016; 137:868-78.


今回の頻度を雑に計算して100万回中22人になりますので、すこし多めとはいえます。

ただ、この頻度をそのまま横並びで比較するわけにはいかないでしょう。
新型コロナワクチンは、きわめて厳密におこなわれており、『最大限ひろいあげている』可能性が高いからです。
個人的には『やや頻度が高いかもしれないけれども、中止するような率ではない』と感じています。

むしろ、発熱や接種部位が腫脹したりする率が高いことが、(特に日本では)忌避される理由にならないかを懸念しています。
『6人のうち1人は、過去に別の病気のワクチンでも同じ症状が出たことがあるものの、ほかの5人は今のところ、このような症状が過去に出たことはないとみられる』とありますが
①「ほかの5人」は過去にどの程度、ワクチン接種を受けていたのでしょうか。それが分からなければ、このワクチンのリスクが特異的に高いと判断するのは難しそう。
②27万人が接種を受けてアレルギー反応が出たのが6人ということは、45000人に一人ということで、一般的なワクチン接種と比べ若干比率が高いといった程度でしょう、たぶん。
③『19日のCDCの専門家委員会では、18日にFDAが緊急使用の許可を出したアメリカの製薬会社モデルナが開発したワクチンについても、18歳以上への接種を推奨するとする意見をまとめました。』ということは、FDAは想定範囲内のこととして事態を冷静に受け止めているということでしょう。
そういった状況であるにもかかわらず『コロナワクチン接種後 6人に激しいアレルギー症状』という見出しを今の時点つけるのは、それでなくとも警戒感を持つ日本人の恐怖心を必要以上に煽り、ワクチン接種に向けた日本政府の合理的な判断と対応を誤らせることに繋がりかねません。
民間メディアが販売促進策としてセンセーショナルな見出しを付けるならまだしも分かるけど、NHKはそうしたことをしなくて済むように、国民のカネで運用されているのではなかったか (・・?
公共放送の在り方として如何なものかと感じないでもないけれど・・・ どうでしょう (・・; ウーン
アメリカではコロナに罹患した人のおよそ50人に1人がなくなっています。

27万人に摂取してアレルギーが6例とのことですが、

もし27万人がコロナに罹患したら、約5000人が亡くなっています。

もちろんワクチンは絶対安全ではありませんが、そのメリットがリスクを大きく上回るのは明白でしょう。
この一年、今までにも増して一次メディア(というのか分かんないけど)に対して「はいはい、それね」と思う事が多かったけど、改めてマスメディア問題って何とかならないものなのか。
テクノロジーの進歩なんかよりも、むしろ現代の人が生きていく中で物凄く大事な仕事だと思う様になったけど、みんな呆れたり否定するだけで根本的な解決は程遠い。
けど近い将来今のメディアのあり方が大きな問題を引き起こしそうな気がしてならないです。

物事の一側面を捉えて表現するのはアートの仕事で、そこにはフィクションが含まれていると大勢が認識してるから成り立ってる。しかもそれだって解釈とか考える余地を残してある。

報道は表現じゃない。タイトルにだって責任がある。事実だからいいなんて事は絶対にない。要約するための削ぎ落とし方間違えてる。

日本も世界も人はもっとちゃんとしたメディアがやっていける様にお金と知恵を絞らないと悪い方向に向かってしまう。

このコロナ禍で一番変革の必要性が浮き彫りになったのは産業がメディアなんじゃないかと思う。
数字の解釈の話だけでなく、ポリエチレングリコールに対する既知のアレルギー反応に関して、お医者様 (プロの方々でなくても) に教えていただきたいですねぇ このワクチンの何処に、またそれ以外では何に使わてるのか、何故使われてるのか、パイプラインにある他のワクチンには使われてそうなのか、FDAが目を付けた理由は、なども出来れば
メディアの気質を考えれば、ここから先、「副作用狂騒曲」が始まることは想定の範囲内ですので、市場もこれに構える向きが多いと思います。リスクオフとなれば落ち着いて値を拾えばいいのではないかという印象です。
アレルギー反応については、専門の方々のコメントを待ちたいが、
19日までに27万人以上が第1回のワクチン接種を受けたという米国の
スピード感にまず注目すべきだと思う。
事態の切迫性が両国の間では大きく異なるとはいえ、日本でもスピード感
でワクチンを広げていく必要がある。もしそれが不可能な場合は、その原因を
解明して対応することが政府のやるべきことだと思う。
他のワクチン接種でも副作用など出ると思うので、比較と確率論の問題だとは思うが、
それよりも、アメリカなどのワクチンを日本に持ってきて型が合うのかが気になっている。
国の行き来がなくなり、それぞれの地域で、ウイルスが独自の進化をしている気がしてならない。
未だに感染すれば重症になる地域やそうでもない地域、致死率など。
ワクチンは良いけれど意味のあるものであってほしい。
確率は、皆さんコメントされている通り、今のコロナ罹患者数と医療機関逼迫状態を鑑みれば、かなり低いのではないでしょうか?

予防すれば必ず回避出来るリスクと違い、感染症対策は確率論です。ましてや、通常の経済活動に深刻なダメージを与えている訳ですから、場合によっては冷酷ですが、確率論としてリスクが低くなることは、単独のリスクだけで扇情的な記事はいかがなものかと思います。

特に高齢者の死亡率が高く、重症化の確率が高いから、医療機関が逼迫する大きな要因になっている訳ですから、高齢者にはワクチンは朗報なはずです。
アレルギー体質かどうかは、自己責任できちんと自分の体質を伝えることが必要です。
もちろん、それでもアレルギーは起こると思いますが、これは経験を積み重ねるしかないと思います。
アメリカやイギリスは、先陣を切ってくれている訳ですから、及び腰な日本にとっては有り難いことです。
アナフィラキシーショックを調べてみると、本邦における食物アレルギー起因の発症率は1%程度、致死率は10万人に2人の0.002%。27万人のワクチン接種により6人が発症したとなれば、0.002%の発症率。死亡者報告がありませんが、コロナへの効用を考えればワクチンの評価は低くはならないでしょう。
日本放送協会(にっぽんほうそうきょうかい、英称:Japan Broadcasting Corporation)は、日本の公共放送を担う事業者。よく誤解されるが国営放送ではない。日本の放送法(昭和25年法律第132号)に基づいて設立された放送事業を行う特殊法人。総務省(旧・郵政省)が所管する外郭団体である。 ウィキペディア

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