「貯金ゼロにおびえる世帯」は、どのくらい、あるのか？
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団塊の世代が大学を出て働き始めた1970年代の初めころ、日本の家計は可処分貯蓄の２５％近くを貯蓄に回していました。当時は若い世帯が未だ多く、老後と住宅と子供の教育への備えが日本の高い貯蓄の背景と言われていたものです。爾来半世紀。
家計の貯蓄率はゼロパーセントに近づきました。低成長で所得は増えず、現役世代の稼ぎが高齢者の健康維持や年金に回って可処分所得が下がり、教育資金が高騰して家計が余裕を失って、老後の備えや住宅購入の頭金どころか突発的な出来事への備えさえも難しくなったということでしょう、たぶん。こう書くと見も蓋も無いけれど、現実を見据えて本気で経済構造を変えないと、国民はますます貧しくなって行く。せめて医療費の高齢者優遇くらいは諦めて現役世代を支援出来れば良いのだけれど、経済構造の変革どころか、その程度のことすら思うに任せませんからね・・・（・・;教育費が負担になって貯蓄ができない、あるいは取り崩しているという人が多いようです。将来の日本を背負う若年層の育成のためにも、教育費補助や教育環境整備にもっと予算を投じるべきかと。
貯蓄ゼロまたは100万円未満の世帯に関して、よく、この記事のように、収入別に割合を出して比較しています。
大抵、結論は、収入高くても、貯金出来ない人はいる…なのですが、実際問題としては、いざという時に大丈夫か？ですよね。
そうであれば、貯蓄100万円未満のリスクを考える時、家にどれだけ換金性が高い物があるか？は結構重要だと思います。
ブランド品のバッグや貴金属が豊富であれば、10万円くらいならば、すぐになんとかなります。
そういう意味では、収入の多寡は、貯蓄以外の財産に反映されている可能性が高いです。収入が高くて貯蓄がない人の家には、換金性が高い物がある可能性高いですから、収入が低い人と高い人ではやはり違うと思います。
