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ファイザーのワクチンはすでに英国や米国で接種が始まっていますが、同じワクチンが日本でも承認申請の運びとなりました。改めて第3相試験の結果を簡単にレビューしておきたいと思います。

これまで報告された第3相試験の論文によれば、4万人を超える参加者のうち、2万人を超える被験者がワクチンを接種し、うち4割が55歳以上であったことが報告されています。ここでは、最初の170例のCOVIDのケースが報告されており、うち162例がプラセボ接種群、8例がワクチン接種群でした。改めて、この有効性データは我々の予想を遥かに超えるものでした。

また、2ヶ月分の安全性のレポートも詳細に報告されています。報告されている副作用は今のところ、ワクチンの副作用として予想外のものではなく、注射部位の痛みや短期間の発熱などといったものが主体です。

日本での何よりの障壁はこれから多くの国民に受け入れられるかだと思いますので、これからのステップこそが重要です。
日本では先に米モデルナと瑞ロシュが組んだワクチンが承認されましたが、こちらは大手の米ファイザーとRNAワクチンの技術に強い独ビオンテックとの共同開発ワクチンBNT162b2です。RNAワクチンはいわば、分子標的薬開発におけるデジタルトランスフォーメーションと思っています。

年明けの週刊ダイヤモンド誌に『大人のための最先端理科』というコラムで詳しく取り上げました♫ お楽しみに。
ファイザーのワクチン承認申請に入ったとのニュースです。早ければ来年3月に接種開始もとされています。このワクチンは低温での管理が必要で、接種時期に関しては審査だけでなく、運搬管理の体制構築ができるかどうかなどもかかわってくるでしょう。

まずは医療者などハイリスク労働者への接種が優先されると思われます。その際、先行する英米の状況から、短期であれ有効性安全性についての知見を得て参考にできるのは良いと思います。
日本ではコロナの感染拡大をどのぐらい抑制できるか、少し疑問に思うようになった。
これではワクチンを導入して、いち早くコロナを抑制してほしい。
日本には数多くのワクチン研究企業があり、今回はどのぐらいの研究成果を日本国民に提出したか、まったく報道を見ない。
もうワクチンでも米国企業に従属していくのか。
けっしてワクチンの研究能力が高いと思わない中国、ロシアもそれなりに頑張ったが、日本からの情報はない。

追申

私はずっと日本発のワクチンを期待している。
なぜか中国のマスコミではファイザーとかロシアの企業とかのワクチンについて集中的に報道している。
まったく日本の情報はない。
ほんとうに日本企業は怠けているのか、それとも中国マスコミは色眼鏡で日本を見ているのかよくわからないが、
今も日本企業を期待している。
歓迎すべき事なんですが、ファイザーのワクチンはマイナス70度で保管しなければいけないので、取り扱える医療機関はものすごく限られるでしょう。保健所に冷凍設備を入れて、ワクチンセンターにするとかしないといけないのでは。
冷蔵庫で保管できるワクチンの実用化もできるといいなあ…
素晴らしい。あと数ヶ月の辛抱となりそう。

「ファイザーは来年6月末までに6000万人分のワクチンを日本に供給することで厚生労働省と基本合意していて、日本国内でも臨床試験を実施してきました。」
米ファイザー開発コロナワクチン きょうにも国内で承認申請へ。既に英国や米国では接種が始まっているので、日本も素早い承認と接種へ向かって欲しい。いよいよ人類がコロナに打ち勝つフェーズへ!
最近の「GoTo」と感染拡大に関する動向を
見ていても、経済テコ入れと感染抑止の二兎を追う
ナローパスの歩みはなかなか難しいと感じています。

人はなかなか思い通りに動いてくれないもの。

マスクや手指消毒などの「生活様式」はしっかり維持
するとしても、やはり王道はワクチン接種の拡大。

完璧なコンセンサス形成は難しい可能性もあるので、
リスクの高い人や、希望する人に順次接種を行う方針を
打ち出すことで、社会全体の感染症対応力を高めていく
取り組みが求められていると思う。
アメリカやイギリスは日本に比べて桁違いの感染者が出ているのでワクチンの特例承認なったが日本はどうするのか。
担当大臣たちの説明が曖昧だ。
日本の製薬業界も頑張って欲しいですね。ワクチンでコロナが収束しない可能性は非常に高い。インフルもワクチンがあるけど毎年爆発するように、長期的に付き合っていくことになると思う。
そうなると、国民の健康のために永続的に必要とされるワクチンが外国に頼りきりというのは、危険。
日本放送協会(にっぽんほうそうきょうかい、英称:Japan Broadcasting Corporation)は、日本の公共放送を担う事業者。よく誤解されるが国営放送ではない。日本の放送法(昭和25年法律第132号)に基づいて設立された放送事業を行う特殊法人。総務省(旧・郵政省)が所管する外郭団体である。 ウィキペディア

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