急速なEV普及の推進に懸念 自工会の豊田章男会長
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注目のコメント
バッテリー電気自動車(BEV)には、まだまだ克服すべき課題が山積みです。
政策としてBEV普及を目指す国や地域があるとしても課題そのものは共通です。製造面での環境負荷、電力源の環境負荷、充電時間、充電インフラの問題等、まだまだ発展途上の代物と言って良いでしょう。
技術を溜め込んでいると言っても、市販製品を出していないことはBEV分野においてはハンデには違いありません。が、世界で闘う日本メーカーは、世界と日本で何が求められているのか、ちゃんと知っています。現状では必ずしも先行者利益が得られないのがBEVだと言うことを知っておくべきです。正論
こう言う正論を取り上げ、「日本はまともなトヨタという会社がある。どうだ羨ましいだろう」と国内外に配信するメディアは無いものか。
自国の産業を支える大企業の方針をあたかも遅れてる、とりあえずの繋ぎ、などとしか言えないメディアばかりの国なんて、日本くらいではないか。
だからトヨタはあんな自画自賛の気色悪いトヨタイムズなんてのを始めちゃうわけだ(自社メディアなのだからそれはそれで正しい。それを否定はしない。)。
マスコミはキチンと考えてほしい。世界のリーディングカンパニーのトヨタにしては珍しい弱気なコメントと感じました。もしかすると、本心ではないかもですが。
温室効果ガスが地球上で問題とする前提だと、脱炭素化の政策は、先進国として当然ではないでしょうか。
電力源も脱炭素化は当然セットで推進されるでしょう。自然由来の動力はもとより、水素発電所の開発がその一つではないでしょうか。
開発等に費用がかかると指摘がありますが、それは社会でのエネルギー需要に基づく必要な費用ととらえるべきと思います。
現状の原発も地元対策や廃棄物の管理まで考えると大きな費用がかかっているので、水素化にしてもそんなにかわらないのでは。
雇用についても、社会で求められるものに自然と雇用が生まれるわけだから、必ずしも既存の形に拘る必要はないと思います。関連する企業に勤めている人は大変でしょうが、需要のある産業に雇用が生まれるはすです。また、企業も社会にニースのある製品の創出にシフトすれば良いだけ。
そもそも車の動力としても、内燃機関は電気モーターと比べて完全に見劣りして、電動モーターの感触を知ってしまうと内燃機関動力にはもどれない。
つまり、EVであれFCVであれ動力としてのエネルギー源は電気としかなりえない。
そこに、脱炭素なのだから、わざわざ自分の車に火力発電所を設ける必要はないのでは。
この大きな政策の変換はビジネスチャンス。
特にナンバーワンではないメーカーにとっては、逆転の大きなチャンスなのではないでしょうか。
