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オリンピック中止 第三波の今こそ この問題に向き合え

毎日新聞
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  • 東京工業大学 教授

    有効なワクチンが登場したいま、withコロナのスポーツのあり方を模索するためにも、実施を推します。とまれ、我々のようなロートルや老人向けメディアが是非を語るのではなく、将来を担う若者の意思に委ねるときでしょう。


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    ノンフィクション作家

    民放、NHKはおろか、新聞も一紙もこの問題を論じていないのは異常。オフィシャルスポンサーにはなっているが、お金を出している側ではないか。

    「経済をまわす」という掛け声のもと始まったGOTO。国内の移動ですら第三波を招いたと見るのが妥当。年末年始は停止となったが、では、半年先には、海外から、ワクチン接種も義務化せず、無条件に受け入れるという政府方針を、たれながしている。

    今こそ、中止の場合の経済損失と、このまま強行した場合の人命損失と経済損失を調査予測し、中止か否をジャーナリズムは議論すべき。

    2024年のパリを先送りして東京を2024年にするという交渉すらまったくしていないのはどういうことなのか。今、調査、議論すべき論点はいくらでもある。

    ジャーナリズムの大きな機能は、「災害」を予測し、その「防災」に務めること。


  • オリンピックそのものが、大きな曲がり角に来ているのでは無いだろうか。

    だんだん、先進国では、オリンピック開催を求めるところも少なくなりつつあると聞いた。

    開催に莫大なお金が動くことから、組織委員会関係者が、不正に関わってしまっている。安部前首相も含まれるが、政権への求心力だか、人気取りだか、オリンピック誘致が政治的に利用されている。
    一度も開催できない国もあるのだから、二度目をやる必然性は、日本にとってどこにもない。

    東日本大震災の復興が、いまだならないときのオリンピック開催宣言である。原発事故についてもコントロールしていると、嘘をついた。
    東京オリンピック開催は、奇想だし、国民への目眩ましだ。

    このコロナ禍にあるのだから、いやそれ以前に遡って開催の是非を議論してみては、いかがだろうか。


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