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当方はハイチ大地震で国際緊急援助活動として医療部隊が現地に派遣された際、取材しました。レントゲン装置や手術機器など、簡易な移動式で活用できるものが持ち込まれ、本格的な治療を行っていました。
ハイチは最貧国のひとつで、当時は感染症にかかる恐れもあり、複数の予防注射が推奨されていました。現地では、生まれてから医者に掛かったことがないヒトが多く、初めて健康診断を受けて自病がわかったヒトもいました。
彼らが投入されることで、クラスター拡大の食い止めなど、変化が生じるか注視したいです。
https://ja.m.wikipedia.org/wiki/自衛隊病院
ただ自衛隊病院の一覧を見てみますと防衛医大以外には集中治療まで行なっている病院はなさそう(もしくは少なそう)です。それでも明らかに人手不足となり出した病院にとってはとてもありがたいだろうと思います。
災害支援などには慣れているなら、「通常の勤務先」でないところでも医療チームとして業務をこなすことにもスムーズなのかもしれません。
国がある程度要請可能なところはこの辺りまででしょうか。国公立の病院勤務者は公務員ではありますけど、概ね地域の基幹病院かそれに準じた病院なので真先に逼迫していく病院でしょうから。
医療体制そのものを考え直さなければいけない事態にならないことを願っています。
現状では緊急性は低くても必要性が高ければ治療を提供していますが、それらをひとまずおいておいて集中治療(呼吸器管理やECMO管理)をすることもあるのかもしれないと考えることもあります。
災害時といい、今回といい、本当に自衛隊の皆さんにはお世話になっています。
「憲法違反」云々と言っている面々は、少しは自衛隊の活躍を認めてはいかがか?
厳しい災害レベルになってきた様相がありますね。
自衛隊になんの業務をお願いするのか‥とも思いますが。
効率的に収束の方向へ向かって欲しい。
医療機関にサポートを送っても‥感染源に大きな対応策を講じないと耐えられませんから。
このような派遣事例が全国で発生したら‥持ち堪えられませんから。
第1波、第2波と経験し、いわゆる第3波までには約2ヶ月横ばい状態が続いた。
新型コロナ禍について色々と言われてはいるが、結局は医療機関の逼迫、崩壊を避けることがマストなはず。
準備する時間は、あった。災害は最悪な事態を考えて対策を立てなければいけないはず。
新型コロナの性質上、冬に感染拡大する可能性は多くの人が言っていた。
看護師不足、医療機関の逼迫、そして自衛隊への要請。国は果たして準備していたのか?
自分にはどうにも覚悟や予見性が足りないと思えて仕方ないです。
第一波に、何を総括して、第二波三波に備えて来たのか、さっぱりわからない。
せめても、医療従事者の皆さんに、納得される打ち手を明らかにして、頑張ってもらえるようにして欲しい。
けれども、それが理解出来たのは、この課題が浮き彫りになったつい最近です。単にニュースになっていなかった…というだけでしょうか?感染が落ち着いていた8月、9月に計画的に対応出来ていれば…と悔やまれる状況ではないでしょうか?
振り返れば、その頃、安倍政権が充分に機能してなかったのも影響しているのかもしれません。
→政権移行期だから結果的に不可避でしたが
重症者対応により負荷が掛かっている訳ですから、重症化リスクを抑えるワクチンはやはり必要だと痛感します。
また、重症化リスクが高い高齢者への自粛は、もっと明確に周知しないといけないと思います。高齢者自身はあまり自覚していない可能性が高いように感じます。ジムでもマスク無しで話しをするのは、大抵高齢者です。
経済を止めないことも重要なのだが、感染症の拡大阻止に最も大きな障害になる人の移動を促進する「Go To トラベル」は一時休止するほうがいいのではないだろうか。
【官房長官「要請あれば速やかに自衛隊派遣」コロナ拡大で北海道、大阪へ】
https://mainichi.jp/articles/20201207/k00/00m/010/113000c
(ご参照)
【医療ひっ迫 旭川が北海道に対し自衛隊に看護師派遣要請 依頼へ】
https://newspicks.com/news/5444230/