パソナ総合研究所 全年代の在宅勤務経験者1,000名に聞く 『コロナ後の働き方に関する調査』結果を発表

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• 斉藤 史朗

  株式会社パソナ マーケティング

  ・2020年12月04日

  ※調査のポイント抜粋※～コロナ後の働き方～
  ・在宅勤務を全くしない人は、緊急事態宣言以前は約4割を占めていたが、6月以降は24％に大幅に減少。ただし、週に4日以上で在宅の人は、宣言中は約半数を占めていたが、6月以降は3割未満に減少。
  ・出社時と比較した在宅勤務時のパフォーマンスは、「上司によるチームへの評価」と「個人としての評価」のいずれも、「低下した」との回答が「向上した」を上回った。ただし、若手（20・30代）では「向上した」と答える割合が高い傾向。個人としてのパフォーマンス低下の理由は、「リモートワークに向かない職務」が最多で、管理職は「コミュニケーション欠如」を、非管理職は「集中しづらい環境」を高割合であげた。
  ・パフォーマンスの最適化のために適切な在宅勤務頻度は、チームでも個人でも「週に2・3日」という意見が最多。円滑な在宅勤務のための家庭内環境の課題は「インターネット環境」が半数、「電子機器」や「通信費・光熱費の負担」が4割。業務上の一番の課題は「コミュニケーション」。
  ・在宅勤務の結果、「仕事以外の生活の重要性をより意識するようになった」人は約半数。理由は「家事や家族とのコミュニケーションに使う時間が増加したため」が6割で最多。
  ・在宅勤務をきっかけに、キャリアアップのための研修を開始・計画したり、転職・副業を実施・検討した方は、若い年代ほど多い傾向。希望するキャリアが変化した理由は、「ワークライフバランスを変えたくなった」が1位。地方移住については25％が「関心が高くなった」と回答し、若年層ほどその割合は高い。