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説明できないことがあるなら、生出演するなよ、それくらいのリスクは想定しておけよ。あと、説明できないことは、するなよ。それと、メディアは権力者を怒らせてくらいからちょうどいいから、屈するなよ。怒らせたときにボロが出るからな。
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菅政権としては最も疲れたくないところであることは間違いありませんが、今回のクレームは菅首相のイメージを下げるだけで、プラスの面は少ないのではないかと思います。安倍政権のときから感じますが、チームを作ることは難しく、それに首相が対応をしなくてはいけないようになってくると、辻褄が合わない事象が多くなってくる。
野党がしっかりしないから、支持率が下がりようがない構図は、安倍政権の時代と全く何も変わっていませんね。
「現代ビジネス」にこの記事が載るというのは、健全性の証かもしれない。下手をすると、そのうちに闇の中でクレームが行われるようになる。
日本放送協会(にっぽんほうそうきょうかい、英称:Japan Broadcasting Corporation)は、日本の公共放送を担う事業者。よく誤解されるが国営放送ではない。日本の放送法(昭和25年法律第132号)に基づいて設立された放送事業を行う特殊法人。総務省(旧・郵政省)が所管する外郭団体である。 ウィキペディア