この連載について
時価総額
1.23 兆円
業績

三井物産株式会社(みついぶっさん、英語: MITSUI & CO., LTD.)は、三井グループの大手総合商社。三井不動産、三井銀行(現・三井住友銀行)と並ぶ『三井新御三家』の一つ。通称は物産。 ウィキペディア
時価総額
3.97 兆円
業績

関連記事一覧
「ヘルパーからコロナ感染し死亡」 82歳女性の遺族が介護事業所を提訴 広島
毎日新聞 154Picks
新型コロナ危機がヘルスケア産業にもたらす機会 マッキンゼーからの緊急提言、コロナ危機に立ち向かう経営戦略[第5回]
DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー 100Picks
全国のデイサービス事業所 90%余 新型コロナが経営悪化
NHKニュース 92Picks
タイ航空が経営破綻 業績不振にコロナ禍追い打ち
共同通信 11Picks
「ヘルパーからコロナ感染」 損賠訴訟で遺族と介護事業所運営会社が和解 広島
毎日新聞 8Picks
【みんな電力】みんなで良い発電所を増やそう!三井物産と協業し、太陽光発電所価値を向上する独自のリパワリング事業を開始
プレスリリース・ニュースリリース配信シェアNo.1|PR TIMES 7Picks
戦後最大の危機「コロナショック」でも、 絶対に会社をつぶさない3つの原理原則 - 門外不出の経営ノート
Diamond Online 6Picks
新型コロナワクチンは1年有効か=アストラゼネカCEO
Reuters 5Picks
JVCケンウッド、最終益7割減…OEM事業不振や新型コロナウイルスが影響 2020年3月期決算
レスポンス 4Picks
ブリヂストン 石橋CEO、「コロナを機に事業再編、生産拠点の再編を進めていく」
レスポンス 3Picks
「三井物産も出資するマレーシア生まれの巨大病院ビジネス」
https://newspicks.com/news/1405036/
IHHという企業は、資源系以外かつ、本来先進国が強いはずのサービス分野で新興国企業として多国籍化した事例として非常に面白いです。
この点は、アジア経済研究所から共著で出版した「ポストマハティール時代ののマレーシア」という書籍の第8章に収録されている私の論文ではその視点から分析をしています(直接投資論や多国籍業論のフレームワークの応用に苦労して厳しい査読コメントをどうにかクリアした論文ですが笑)。これから、新興国企業の多国籍は一段と進むと思われ、日本企業もどのように組んでいくかスピーディーに動いていく必要があると考えられます。
中村 正志、熊谷 聡 編「ポスト・マハティール時代のマレーシア――政治と経済はどう変わったか――」
https://www.ide.go.jp/Japanese/Publish/Books/Sousho/634.html
私の論文はこちら。おそらく、IHHの多国展開について学術的に分析した日本語・英語・マレー語を通じて初めての論文と思います。
「第Ⅱ部 経済篇 第8章 マレーシア企業の多国籍化 -- 途上国のサービス産業の海外展開」
https://ir.ide.go.jp/?action=pages_view_main&active_action=repository_view_main_item_detail&item_id=50295&item_no=1&page_id=39&block_id=158