JTB、国内480店を5年で2割減へ 要員縮小も視野
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リアルな店舗の存在意義に関するコメントが多くみられます。
「オワコン」とか、「採算が取れていない」というのはその通りで、多くの大手旅行会社のリアル店舗は収益面で問題を抱えている状態です。
では、何故それでも多くの店舗を抱えているのか?
雇用を守る、広報の一環など、様々な要素がありますが、重要な要素の1つはキャッシュの確保です。
店舗が一件一件丁寧に旅行申込金や総旅行代金、取消料を回収してくれるので、大手旅行会社の法人部門は得意先から旅行代金の後払い契約を結んでいても、実施した旅行に関わったホテルやバス、レストラン等のパートナーに遅滞なく費用を支払うことができます。
逆にリアル店舗を無くしてしまうと、法人部門は顧客からの代金入金を全て旅行開始前にしなければ、パートナーへの支払いに支障をきたすことになるでしょう。
収益面で問題を抱えていることを知っていながら、それでもリアル店舗を手放せない理由はここにあると思います。
注目のコメント
実際、リアル店舗の存在意義はどこにあるのかだと思います。
JTBの支店はアウトバウンドの団体旅行を扱うのが主な業務ですから、個人旅行はおまけなのかもしれません。カウンターのスタッフも頼りないことが多く、お客様の方が現地に詳しいことがよくあります。
実店舗が必要なのはラグジュアリー旅行専門店の「JTBロイヤルロード銀座」ぐらいでしょうか。
例え店舗が半減したとしても旅行会社の強みは「企画力」と「手配力」のはずですから、JTBには「感動のそばに、いつも。」の通り、これからも存在感を示して欲しいです。HISに続いてJTBに続いて店舗閉鎖発表。
オンライン化されたときにHISとJTBの差とは何か。
オンラインのUXに向き合いつつ、
オンラインでの新たなセレンディピティ、
サービスの向上していかないとならない。
【ポストコロナのリアル空間の減少】
ZARA:300店舗閉鎖
オンワード:700店舗閉鎖
三陽商会:150店舗閉鎖
米スタバ:400店舗閉鎖
和民:300店舗閉鎖
ロイヤルホスト:70店舗閉鎖
ジョイフル:200店舗閉鎖
米ゴールドジム:30店舗閉鎖
三菱UFJ:店舗数4割減
マイクロソフト:小売店舗恒久閉鎖
中国の銀行:9割オンラインへ移行
HIS:1/3店舗閉鎖
セシルマクビー:店舗事業撤退
吉野家:最大150店舗閉鎖
ワールド:358店舗閉鎖
ギャップ/バナナ・リパブリック:225店舗閉鎖
カラオケ(日本国内):推定500店舗閉鎖
しまむら:中国全6店舗閉鎖
H&M:300店舗閉鎖
丸井:地方2店舗閉鎖
JTB:480店舗閉鎖(new!)
※全然追いきれていないとは思いますが、
記事を見かけたら追加しています。