今年のホリデーシーズンのショッピング予測、支出額は減少、ブランドへの共感をより重視が強まる
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生活者の購買インサイトを知るヒントになる記事。米国のカスターマーエンゲージメントプラットフォームプロバイダーBrazeのレポートからの提言です。企業姿勢（やサステナビリティ）が購買決定要因になると指摘していますね。
＞世界の買い物客の42%は、少額、もしくは、大幅に、支出を削減するだろうと回答。
＞Brazeの社長兼最高顧客責任者であるMyles Kleeger氏
＞「新型コロナウイルス感染症によって、eコマースの需要が恒久化し、顧客ロイヤルティが向上し、そして、支出パターンが変化したため、消費者のリテールエクスペリエンスは永遠に変わってしまった。顧客に効果的にサービスを提供し、将来の成長を推進するために、顧客エンゲージメントの優先順位付けはこれまでになく重要になっている。デジタル化を強化し、パーソナライゼーションを戦略の中心に位置づけるブランドは、これまで以上にパンデミックをうまく切り抜けるだろう」。
＞「価格」はZ世代にとって重要であり、45%がどの小売店を利用するかを決める際の最優先要因として「価格」を選択している。地元での買い物を大きな要因とする消費者もいる。
＞オンラインで買い物をしたいと思っている一方で、48%が「地元の小売店を支援する」ことが店頭での買い物をしたいと考える理由の一つであると答えている。逆に、ミレニアル世代（28%）、X世代（29%）とベビーブーム世代（30%）のそれぞれ3分の1未満が同様の回答をしている。
＞「新型コロナウィルス感染症の影響は、今後も継続するということであり、顧客獲得のための大きなチャンスが今、そしてホリデーシーズン中にある」
＞「変化の大部分につて、人々は以前のやり方に戻ることはないだろう」
＞実店舗が再開したとしても83%の消費者が同額かそれ以上をオンラインで買い物をするつもり。
＞どこで買い物をするかを決める際、「親しみやすさ」を重視すると答えた消費者の割合はわずか10%と非常に低かった。これは、91%の人がパンデミックに対する企業の対応、特に従業員や顧客に対する対応を重視すると答えたこととは対照的だ。
＞また、従業員を不当に扱ったり、公害の原因となったり、敵対する政治姿勢をとる企業も、消費者が他事業者から買い物をする理由となることが明らかに。世界の買い物客の42%は、少額、もしくは、大幅に支出を削減するだろうと回答しているとのこと。また、コロナ禍により消費者はオンラインで買い物をしたいと思っている一方で、48%が「地元の小売店を支援する」ことが店頭での買い物をしたいと考える理由の一つであるとのこと。
