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参加者の多くが「内職」をしている会議は、なぜなくならないのか

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内職できる余裕を与えるような密度の会議には意味がないという点、すごくAGREEです
一方で、議事録見るだけでは不十分で、ほとんど発言しないけど聞いてないといけないという性質の会議ってあるじゃないですか
「あなたも会議の場にいたんだから後から文句言うな」的な雰囲気もそうですけど、その場にいて、「あ、これは」と思った瞬間に議論しないといけない場面ってあると思うんですよ
そういうときが来るまで内職しながら耳は会議に参加している状態って特に生産性落ちないし帰属意識云々も関係ない気がします
おそらく、そういう意識で会議に参加できてないから問題なんだと思います
「このMTGに呼ばれる意味が分からない」みたいな状態なんでしょうけど、読んだ方からしたら「発言の機会与えたんだからあとで文句言わないでね」みたいなことなんだろうなぁと想像されます
この点Googleなんかは小さなチーム単位に割と大きな裁量と権限が委任されている構造にあるため、合意形成を行う必要がある人数が少なくて済むんでしょう
しかし日本企業はそうじゃない
裁量も権限も非常に曖昧で、進め方を間違えただけでPJが頓挫してしまうこともざらにある
そういった組織構造のちがいが大きい要因だと思います
その会議に価値がないからですよね。

参加者の多くは、内心そう思っています。1つの方法は、役員が変わること。

役員会で報告を受けることが、価値ある仕事だという考えを捨てましょう。

社員に無駄な時間を使わせている限りは、企業価値は高くなりませんよ。
露悪的に言えば、内職できるような会議ならしたほうが良いのではないでしょうか。本当に大事な会議なら内職なんて考えられもしないでしょうし、そうでないなら出るだけ無駄、居るだけ無駄。

それでもいなくてはいけないような会議を作る方が問題なのだけど、特に困るのは開始時間は厳格なのに終了時間はグダグダな会議。日本人は時間を守るなんてとんでもない、と海外で言われる所以でもあります。
会議でもしていないと、時間を持て余す職場が少なくないのでしょう。

野村投信在職時、会議前に、
「おっと、上着を忘れた。寝冷えしたらいかんからな」
と上着を取りに行った某氏がいました(笑)

会議に臨む前に、「問題点は何か?」「その原因は何か?」「考え得る解決策はあるか?」「どの解決策が最適か?」という項目を事前に参加者に書かせ、議長等がまとめておけばいいでしょう。

こうしておけば、論点はスッキリするし参加者も当事者意識を持って発言できます。
オンラインのみのコミュニケーションが始まった頃は、直接会って会議をしている時は1時間だったからということで大抵1時間のミーティングでしたが、最近は皆の共通認識でほぼ30分がデフォルトの予約枠になっています。
最近はお会いできない方が多いからこそ、上司とメンバーの皆さん、先輩と後輩、メンターとメンティーの関係でも、顔を双方に出して笑顔でミーティングに入ることを心がけています。ちょっとした、うなずきや話していない時にそうですよねとわかる仕草は、自分もされたら話しやすいですから、相手への心遣いが必要ですよね。
結論の無い会議はありえないと、ゴンさんは言ってた。

実際は、個々の議題が、提案なのか報告なのかを、最初に確認していた。提案なら必ず最後に結論を述べ、報告ならば淡々と聞くだけだった。

「内職」の防止のため、会議は全て録音または録画し、議事録作成係を定め、その他の出席者には、ノートをとることを禁じるとよい。しかも、説明資料は配布せず、説明は画面で行うと、出席者の顔が上がり、内職ができなくなる。

最近のパソコン持ち込みが、残念ながら、内職に拍車をかけている。

内職者は、問答無用で退室させるのがよい。
MSは30分会議ですか。iUも教授会は30分。参加自由。出席しないと不利になることを論じる。日常の共有、承認はSlackやMLなどで済ませておく。簡単です。
そもそも会議が重要でないというネガティブな意見があるのも当然です。そんな会議無くしてしまえは同意です。
一方で、発言者効率のいい会議ばかりではないのも事実で、集合の会議だとなかなか内職しにくい雰囲気が、やりやすくなることである意味では生産性が上がるのも事実。

あと、会議の参加人数を増やすこともできるので、より多くの参加者が生のやりとりを聞けるチャンスも得られる。情報共有の点ではオンラインは優れています。興味ない話のときは内職してればいいというメリハリもつけられますし。
関係者とされて、そこでの決定事項に同意とされる奴ですね。比較的黙ってられない質なので、内職はしない方でした。

しかし、長くなると言っても際限なく続くつもりで会議室の予約されてると確信犯だなと思う。
そんなの参加していることにこそ価値があるからにきまってるやん
マイクロソフト(英語: Microsoft Corporation)は、アメリカ合衆国ワシントン州に本社を置く、ソフトウェアを開発、販売する会社である。1975年にビル・ゲイツとポール・アレンによって創業された。1985年にパソコン用OSのWindowsを開発。1990年にWindows向けのオフィスソフトとしてMicrosoft Officeを販売。 ウィキペディア
時価総額
199 兆円

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