日本が病気の予防を軽視してきた根本的な事情

コメント

注目のコメント

• 原田 洸

  総合内科医 医学博士

  ・2020年08月14日

  津川先生の興味深い対談記事。
  医療に関する政策が、目的とする成果を達成するためには、エビデンスに基づいた政策立案（Evidence-based policy making: EBPM）が必要不可欠ですが、特に日本ではその重要性が軽視され、政治家の思いつきや国民の感情によって医療政策が左右される傾向があります。結果的に健康や医療面で国民に不利益がもたらされますが、気づかれないまま終わってしまうことが多いのが現状。HPVワクチンやコロナに関する政策でも、根深い問題があることを感じます。
• 中室 牧子

  慶応義塾大学 教授

  ・2020年08月14日

  東洋経済オンラインの「ポストコロナの明るい社会保障」連載第4回は、佐藤啓参議院議員と津川友介UCLA助教授の対談です。
  
  数年前、某自〇党の本部で講演をさせていただいたときに「エビデンスに基づく政策形成」と言ったら、某古参の国会議員の方に
  
  「え？エビで鯛を釣る、政策何？」
  
  と言われたことがあります（笑）。当時はその程度の知名度でした。でも、佐藤さんと津川さんの対談を読むと、間違いなく、「エビで鯛を釣る何とか」いう時代は終わったなと確信します。佐藤啓さんはじめ、小倉將信さん、小林史明さんなどの若く優れた政治家が流れを変えてくださいました。
  
  ようやく、政治や行政と研究者がどのように政策形成において協働していくかを真剣に議論するフェーズに入ったと思います。
• 上松 正和

  医師

  ・2020年08月14日

  予防医療の分野はこれからの納税者の負担を大幅に減らすポテンシャルがありながら、エビデンスのばらつきが大きく、政策決定者の理解度と胆力が試される分野です。
  
  本文にある通り、医療者は予防を啓発するインセンティブはありませんし(むしろ患者が減る)、国民も時間軸を意識できる人ぐらいしか取組みませんのでこちらにも何かしらのインセンティブが必要です。
  
  この難しい課題に真剣に取り組み続ける政治家は応援したい。
  またこの分野に興味がある方は津川先生の「医療政策の教科書」がオススメです。