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「症状あっても仕事」6割 コロナ第1波の2~5月

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  • リスクマネジメント/文書情報管理コンサルタント マネージャー

    この精神は間違いなく戦後の日本発展に大きく貢献したと思う。大和魂は素晴らしい。
    しかし、今は時代も日本の立場も違う。
    我々の世代で確実に変えないといけない。


注目のコメント

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    総合内科医 医学博士

    元の論文はこちら。
    https://link.springer.com/article/10.1186/s41182-020-00250-7
    重要な研究限界として、ネットのリサーチ会社を利用していることから、選択バイアス(ネットにアクセス可能な人のみが回答している点)があります。

    ロジスティック解析の結果、会社員、首都圏外(茨城、栃木、群馬)に住んでいる人、在宅勤務が不可能な仕事の人は、症状があっても出勤する傾向にあったとのことです。微熱や軽い咳があって、仕事を休むほどでもないという時に「今日は在宅勤務にしたい」と切り替えられる職場が理想的ですが、地方ほど難しい傾向なのかもしれません。

    風邪であってもコロナであっても、他人にうつす可能性がありえるので発熱や風邪症状の人は休むのが当然という文化が、これを機に浸透していってほしいです。


  • 重岡法律会計事務所 弁護士・公認会計士

    各個人というより、休みづらい企業体質が問題なのだろう。
    会社内で感染が広がれば、会社全体の業務が滞ってしまうので、経営者が率先して休みをとるように強く促すのが、普通に考えればわかるリスクマネージメントだろう。
    取引先や顧客にうつしたりでもすれば、企業体質を問われることになるだろうし。
    まともな会社は、検温など対策をしているが、そうでない会社がまだまだ多く、物事を効率的に考えられない日本企業の労働生産性の低さの原因ともなっているのだろう。


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    関西学院大学フェロー/ZEROBILLBANK JAPAN プロジェクトパートナー /JCE (JapanCreativeEnterprise) Chief Innovation Architect

    自身が無症状であっても、他者も同じではないことを強く認識したい。問題なのは、それでも会社に行かなければと無意識に強要されていること…。目先のことばかりに捉われず、感染拡大に関与させないためにマネジメント層が健康と安全を第一に配慮し、断固たる姿勢で危機を迎え撃つ姿勢を貫くことが求められると思う。危機の"機"を本当の意味での"機会"に転ずる取組みを大胆に思考したい。変革の契機として位置づけ、今までの"当たり前"を疑う視点を持って"聖域無し"変革を実践して貰いたいと思う…。


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