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感染の予防には細心の注意を払っていたはずですが、感染が流行すれば自ずとこうなってしまうのがコロナの難しいところ。

医療従事者の感染や院内感染が増えると、集中治療を要するような重症患者が増えてしまうのと同時に、通常の医療体制を維持できなくなり、そのしわ寄せが周囲の病院に波及することでいわゆる「医療崩壊」が進んでしまいます。

記事には「これを受けて病院は24日から当面、こども救命センターの新規患者の受け入れを停止することなどを決めました。」とありますが、専門性の高い小児科の病院が救急を止めざるをえないとなると、他で受け入れてくれる病院を探すのにかなりの労力を要するものと思われます。
都立小児総合医療センターは、高度医療の要になる小児病院のひとつ。

小児の新型コロナは、たしかに多くは軽症です。
しかし一方で、重症になった子どもたちを診療できる三次医療施設はきわめて限られています。

この感染症は、どんなに感染予防策をとっていたとしても、このようなアウトブレイクが起こりえます。

この病院には友人や知人もおり心配ですが、拡大しないことを願っています。
【専門病院の受け入れ停止】

は小児医療や周産期医療にとって致命的です。小児や産婦領域に関してはもともとギリギリの状態で持ちこたえてきています。この院内関係者の感染により、新規患者の受け入れを当面停止することは、この専門病院でしか受け入れられない小児やリスク出産を抱えている妊産婦にとっては致命的になりえます。この事態で不利益を被る症例が出ないことを心から祈ります。

このようなところから医療崩壊が進んでしまうことを多くの方に理解して欲しい。
産婦人科医として平素より大変お世話になっている病院。都立小児が機能停止するのは周産期医療としてはかなりの痛手。手指衛生を始め感染対策にはコロナ以前から意識の高い施設と聞いています。流石にコロナが蔓延するとこういった事態も起こってしまう。決して都立小児の医療者の責任ではない。

「若いから大丈夫」「コロナはただの風邪」と言う方にもよく考えて欲しい。医療は安全を第一にする以上、コロナのようなサイレントに広がりやすい感染症がある場合は一度感染が確認されると記事のように周囲の医療者を一時的に隔離し、病院の機能をも一時的にストップさせなければならない(インフルエンザ、MRSA、MDRPなど他の感染症も同様)。たとえ一人一人の人間の健康に支障がなくてもコロナによって医療の機能不全は容易に起こり得る。

経済を回すことも当然重要です。4月の緊急事態宣言から3ヶ月経ちました。もう経済的に空前の灯火の方々もいるでしょう。旅行するのも結構。
ただし、個人個人で適切な感染対策だけはしてください!「餅の方が~」とか色々言って感染対策を怠ることを正当化だけはしないでください!

都立小児がストップして、救えるかもしれない胎児、新生児に適切な医療が出来なかった時のことを想像すると恐怖です。(実際に都立小児の件は医局メールで回ってきました。)

追記
PICUとNICUは完全に独立しているため(今のところ)周産期側は大丈夫とのこと。いずれにせよ今後も要警戒です。
日本放送協会(にっぽんほうそうきょうかい、英称:Japan Broadcasting Corporation)は、日本の公共放送を担う事業者。よく誤解されるが国営放送ではない。日本の放送法(昭和25年法律第132号)に基づいて設立された放送事業を行う特殊法人。総務省(旧・郵政省)が所管する外郭団体である。 ウィキペディア