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当時それを読んだ私は「あれ?誰か私の働き方を覗き見してたのかな?」と思った程、そこで描かれているのは自分そのものだった。今は変わり種扱いされる自分の働き方が、あと20年後くらいにスタンダードになるとしたら、日本社会はかなりドラスティックにいろんなことを変えていく必要があるなと思った。私の働き方が未来の働き方そのものなら、未来人の自分の視点は変わろうとする社会の役に立てるかもしれない。そうしてフリーランス協会は生まれた。
コロナショックは、未来の到来を15年前倒ししようとしている。
もちろん日本全国のあらゆる人が、ということはあり得ないと今も昔も思っている。あくまで小熊英二先生のいう「大企業型」(日本の総人口の26%)の話だろう。
しかし、その2〜3割を受け入れるのは大企業だけではない。むしろスタートアップや地方企業にこそ活用価値がある。
これまで全国各地での講演活動や「求人ステーション」を通じて、副業・兼業人材活用の啓発に挑戦してきたけど、フリーランスの私がどれだけロジカルに訴えても、急進的な人が語ってる物珍しい話としか受け止められていない感覚があった。
でも、天下のYahoo社長の話であれば、とても説得力があるのではないか。「Yahooさんだから出来るんでしょ」ということではなく、わりと身近に迫った誰にでも起こりうる未来の話として、皆さんにぜひお読みいただきたい。
ちなみに、このレポートも小熊先生の本もコロナ禍の今あらためて読み直すとなかなか面白いのでオススメです。
「働き方の未来 2035」厚生労働省
https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12600000-Seisakutoukatsukan/0000133449.pdf
「日本社会のしくみ 雇用・教育・福祉の歴史社会学」小熊英二
https://www.amazon.co.jp/dp/4065154294
そしてこの取組の評価は、ZHから新しいサービスがたくさん出てくることでしか出来ないでしょうね。
つまり時間がかかるということです。
それが上場企業であるZHにとって一番のハードルかもしれません。
自分自身が20年以上副業(あるいは複業)を続けてきていますが、誰でも出来ることではないし、時によっては現実逃避に繋がることもあります。
当然自律出来る人でないと難しい生き方ですが、得られるものはとても大きい。
だからこそ僕は軽い気持ちで始めるべきだとは思っていません。かなりの負担を強いるケースが起こり得ますので。
例えばここでは月間5時間と言っていますけど、実際にこのために使う時間の総量は倍以上になる可能性があります。それにより本業で成果が出せなくならないようにしないといけない。
またそれによるプレッシャーやストレスも大きくなる可能性があります。
そこら辺のコントロールが出来る人でないと務まらないと思う。
つまりは、働き方が多様化しようとも、その多様性に向いている人とそうでない人がいて、世間やマスコミや企業からの情報に惑わず、自分はどう生きたいのか、その生き方をするためには自分自身に足りないものはないか、その足りないものを身につけるには何をしなければならないのか、を良く考えろということが突き付けられているのだと自分は考えます。
その意味で、今回もう少し聞きたかったのは「価値観の共有」とか「人を育てる(人財)」的な部分についてどうお考えなのかという点でした。いいとこどりできればいいのですが、傭兵部隊だけでは「連携や協力、コラボレーション」は長期的に続かないのでは?と思うのです。
なぜ今、副業人材を受け入れるのか?5時間稼動、5万円は高いか安いか?戦略部分まで副業人材に開放する理由とは?何人、どのような人の応募があったか?業務委託と正社員の違いとは何か? 今改めて考えたい、会社の意味、イノベーションの本質とは何か?などについて、お話を伺いました。
川邊CEO自身が体感した副業の意義には納得です。副業に興味のある方、これからの働き方を模索している方には特にお読み頂きたい記事です。
毎月5万円で100人、月500万円、年間6000万円。月5時間では実際に成果を出すといったところまではいかないと思う。ただ契約する人、しないがプールしておく人、そして実際に仕事をしてみて何らかの雇用形態でもっとコミットメントするための投資と考えると、通常の採用よりはるかに安くなる。
なお、時間1万円というのは、プロフェッショナルに払う対価としては正直安い。月200時間労働としても200万円、おまけに5時間限定だとしたらその一番おいしい部分を提供して、そのアウトプットを出すためのインプット・経験には一種ただ乗り。その観点では、ヤフーのような大きい企業がやるからこそ、もっとインパクトがある金額にすればもっとよかったのにと思う。
お金のためにやるのではないという応募者側の気持ちや、それに基づいた需給均衡の形成ともとらえられる。ただ日本の様々なサービスの単価が、その品質に対して安いのと同じような状況で、プロフェッショナルの単価についても負の均衡になっていかないかとも思う。
・その連結子会社であるヤフー(ZHD)が「月数万円 x 国内100+人」の草の根活動でイノベーションの種を探しているのは、
とても対比的だし、全てのセグメントを狙いに行っている感じで面白いです。
次は世界中の大学や研究者との連携の強化かな?
——
ギグパートナーとヤフーの関係構築だけでなく、ギグパートナー同士が交流し合える仕組みが重要そうです。
(これがないとギグパートナーに大したメリットがないです)
ちなみに、NPを見ていると、ピッカー同士が交流できるようにするために、ユーザベースとNPのマネジメントがコミットして、そして専属でチーム(コミュニティ・チーム)を張り付けて、めちゃくちゃ頑張っています。