これからは「本当に必要なものは何か？」という必需品が再定義され、本当に必要なもの以外への支出はどんどん見直されると思います。

逆にマーケティング視点では、いかに「必需品」や「必要体験」であるかを消費者に理解してもらえるかが重要。

商品やサービス、ブランドイメージを根本から見直して、withコロナのニーズを先読みした取り組みが求められると思います。

引用されている資金循環統計は3月末の数字です。株価が下がって個人金融資産の総額が多少減ったとはいうものの、現預金は前年比で増えており、その後10万円の一律支給があって株価も戻しています。少なくとも今のところ家計は節約した分の消費余力を持っていて、消費の制約は自粛に伴う心理的なものが大きそう。
「過去のショックイベントの時も、二度と回復しないようなマインドに陥ったが、結局、戻るべき支出は回復していった」とありますが、消費は中長期的には所得と密接に関係していますから、失業が急増して所得の急減が続くようなことが無い限り、減りっぱなしということはありません。ムードが変われば消費余力が一気に出て来ることもありそうですが、メディアも自治体も感染拡大を強調して不安と自粛を煽るなか、実際はゆっくりとした回復になるでしょう。新型コロナウイルスが生活様式や価値観にまで影響を及ぼしている以上、その過程で消費のパターンが変わるのは避けられません。「めちゃ売れるもの」「もう売れないもの」の感覚は、多くの人が既に抱いているイメージとさして変わらないように感じます。穏当な見方じゃないのかな　(@_@。フムフム

リーマンショック後最大の落ち込みでも1800兆円を優に越えている家計金融資産に注目でしょう。政府債務の1.5倍あります。

ここでは言及されていないけど、地味にヤバいのが化粧品業界です。外に出ないので化粧しなくなるからですね。それと連動しているのはアパレルです。
個人的に「不要不急」という言葉は悪魔の言葉で、世の中は「不要不急」で周っているんです。だから、必要であるとかないとか、役に立つとか立たないとか、そういう考え方で物事及び人間さえも区別する人間こそが悪魔だと思います。

過去と比較した大槻さんの鋭い指摘には、ただただ納得するばかりです。

ただ、コロナショックに関しては、ワクチンと特効薬の普及というとてつもない起爆剤があることも折り込んでもいいのではないでしょうか？

幸いにして、日本では死亡者数は重傷者数がきわめて少ないです。

ここで、ワクチンと特効薬という好材料が出てくれば、あっという間に経済が好循環になると考えます。
皮肉なことに、老人医療費や年金負担が少なくなった欧米の方が回復は早いかも知れません。

東日本大震災から２年後に、外食、宿泊、被服、家事サービス、交通・通信、教養娯楽サービスは消費増に転じたという興味深い指摘。コロナ後、戻るものは戻る。悲観しすぎないようにしたい。

記事タイトルには課題があると思いますが、内容は大槻さんが、過去のデータをもとに解説されているよい記事だと思います。

私も人類が過去のパンデミックや震災から何を学んだのか？を調べましたが...予想より学んでいない...つまり、元に戻るものも多いことに驚きました。

そういったものが「何か」について、書かれているので、参考になります。

※個人的な見解であり、所属する会社、組織とは全く関係ありません

ひとまずリモートワーク主体の会社が増えてきた分、以前よりは確実に出勤は減るわけで。

スーツなど出勤用の服飾やクリーニング業界は需要が戻らない可能性がありますわね。

コロナ後のキーワードは「リアルは贅沢品に」です。
体験価値を提供するサービス業は、必然的にハイエンド向けになって行くと思います