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予防医療は人生のリターンを高めるのか?
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これを今発表する意味があるのだろうか?
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まるで馬鹿げた発表。

「感染が終息したならばこうしたい」と、今、発表することに、「まだ諦めていない」という意思表示以上に、何の意味がある?

オリパラにかける予算の全てを即刻、感染対策と医療従事者への支援に振り向けてほしい。

決断できないリーダーほど有害なものはない。

組織委は、個人的利益や野心からだけで発言しているとしか思えない。
あと一年で、「コロナを制圧した日本」という、「美しい妄想」を描いているのだろうか?
いたって国内目線ですが、海外目線で考えれば、まだ海外の新型コロナウイルス感染は拡大の一途をたどっており、そもそもオリンピックの予選会ができない状況では?
そうすると、1年後もあまりにも非現実的、と悲観的にしかなれないです、残念ながら。
日程は決まった。
案の定、シニカルなコメントが噴出。
これは想定の範囲内のこと。
別に驚きはしない。
しかし、大多数の国民やアスリートたち
は、来年のオリンピックに大きな期待を
持っていると信じる。

国や都は、オリンピック開催を、ターゲットに
そこから逆算して何をすべきか、何をすれば
開催に備えられるのか、きちんと語るべき。

それを聞きたい国民は多いはずです。

海外のことまで考えると気が遠くなりそう
ですが、まずは国内で何ができるか、何をすべきか
腹に落ちれば、それは確信や勇気のもとになり、
国民は目標に向かって動いていけるのではないか?
これだけ感染拡大が進む状況下で、自分も含め多くの国民は、来年の東京五輪の日程を気にかける余裕はないはず
東京オリンピックを中止をするしないの判断の際に噴出する議論として、これまでかけた費用と開催メリットのバランスの話が盛り上がるはずです。
つまり日本人の苦手なサンクコスト(埋没費用)と全国民が向き合うことになります。

これまで使ったお金はもったいないから、そのまま突き進もう。という思考を止めることを身につけるのは、特に仕事の面で大切ですから、是非この機会に理解していただくと良いかと思います。
中止の発表は、賠償金など損失の確定を意味します。兆円単位と巨額になるため、衆議院の解散総選挙の後が見込まれています。逆にいうと、それまではワクチンに期待して、開催のための準備を進めなければならない、と言うことです。
元々の計画では、オリンピックの年の4月頃には運営体制をチェックする「テストイベント」が予定されているので、その準備期間を仮に4ヶ月程度とみると、2020年の年末にはある程度の感染状況の収束と開催にかかる収支の見通しが見えていないと、従来通りのオリンピックは厳しそうです。(①)

年末が判断のデッドラインと仮定すると、その3ヶ月前には複雑な関係者のコンセンサスフェーズが入るでしょうし、実質案を検討できるのはあと1-2ヶ月ぐらいになりそうです(※素人予想です)。世界的に感染が収まってる状況は見込めないので、その中でどのように開催していくかと、その上でどう収益を上げるかの検討。

感染状況について、少なくとも東京では収まっている必要がありますし、各国の代表や関係者も自国での感染対策の徹底を遵守してもらう必要もあり、そのマニュアルなどの検討も必要。

収益計画について、どれだけ感染対策をしてもスタジアム満席は出来ないことを見越して、チケット収益以外のキャッシュポイントをどのように実現できるか。さもなくば、準備にかけたコストを回収出来なくなり、収支面から開催キャンセルになりそうです。とてつもなくチャレンジングですが、突破できれば革命的です。回りくどいですが応援してます!

① : https://gtimg.tokyo2020.org/image/upload/production/bbauktqklpyblvcdblrd.pdf
仮に今年オリンピックを開催していたら、涼しくて良かったのに…と思っています。
昨年の東京暑さ対策の話題が懐かしい。
開催してもブラジルや米国など感染者数の多い国もあります
そういった国の選手たちをどうやって受け入れるのか?
開催には批判的ではありませんが、Go Toの様に運営が難しい決断を多く迫られそうです

体操や陸上など個人競技の一部はリモートでもできそうな気がしますが、ダメでしょうか
感染拡大は始まって以来から未だに右肩上がり。そして夏の東京の感染拡大、エピセンター化するという有識者の報告。それに手を打ててなく(指定と隔離と追跡)ひとまず旅行キャンセルを推進する方向の今の日本。
開催できる根拠がまだ楽観といえます。