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米国において以前から遠方にお住まいの方を中心にオンライン精神科遠隔診療を行っていましたが、コロナ禍に伴うロックダウン以降は今まで対面診療を行っていた方もその大半をオンライン診療に切り替えて対応しています。

精神科診療、産業医面談など、身体診察や手技検査を必要としない診療は、オンライン診療を導入しやすいのは事実であり、医療へのアクセスを容易にする、受診に対する敷居を下げる、などの利点があります。

一方で、診療に重要な非言語的な情報・コミュニケーションが大きく制限される、プライバシーを保てない場所からのオンライン受診により、プライベートな話をすることが難しくなる、などの欠点もあることも事実です。

オンライン診療は利点と欠点を天秤にかけながら導入していくのが望ましいと感じます。私もコロナ禍が収束し次第、来院が可能な方は原則対面診療に戻すつもりです。
オンライン診療が、企業の取り組みによって加速するかもしれません。
【先進的な取り組み】

わたくしも企業内診療所のお手伝いを数年間やらせて頂いた時期があります。これからのウィズコロナ時代には「非接触」が重要なキーワードとなってきますので、大和証券の社内オンライン診療は先進的で推奨されるべき取り組み。もちろん検査が必要だったり、症状があり直接の診察が必要だったりという場面はありますが、落ち着いたビジネスパーソンの継続診療をオンライン化することに関してはとても同意致します。
在宅勤務は、精神的にネガティブな方向に流れると、一人では軌道修正するのは難しいので、社内診療のオンライン化は、福利厚生としても価値があると思います。
大和証券、大和アセットマネジメントなどの持株会社であり、リテール、ホールセール、アセット・マネジメント、投資など幅広く金融業を営む。リテール強化とともに、業務のDXによる収支構造改革に注力。
時価総額
1.87 兆円

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