分断した世界。　高城剛より

メディアの近代史を解説していこう。

1920年代、アメリカは好景気に沸いていた。

アメ車を思い出してみると、分かりやすいかもしれない。

大量生産消費時代に突入し、「大衆」という概念が生まれ、「ラジオ」が普及するようになる。

それから、人々はまるで未来から来た機器のようなラジオに魅了されていく。
自分も小さい時に、ラジオにハマり１日中聴いていた記憶があるが、どこならともなく情報や歌声が届くのはスゴいも思っていた。

そしてこのラジオは、「投資家」達に熱狂的に好まれた。

1945年までこの星を壊すことが出来るのは神だけだったが、長崎と広島に原爆が投下されて以降、人類は人類を滅ぼすことができる神の力を手に入れた。

原爆を唯一落とされたにも関わらず、原発に頼らなくてはいけない日本はこの先どこへ向かうのだろうか。

そして、一度手にいれた神の力を、誰しも手放すことはなかった。

これは、今日まで続くことになる。

アメリカからの圧力で、日本は原発を開発し続けなくてはいけないという見方も出来る。

そうでもなくては、人間が制御出来ないモノをいつまでも抱えていくメリットはないだろう。

1992年以降、バブルが崩壊していく中、金融機関における不良債権処理は日本の大きな課題だった。

本来せめねばならない時に、守っているだけなら、水をあけられるのは歴史の教えだと、書いてある。

東京はシンガポールや香港に負けることになった。

１人当たりのGDPは、日本は着実に落ちてしまっている。
この流れは、止まらないだろう。

半端な「親米追従政策」の失敗により、ただ搾取される側に陥り、国際的な地位を今日も落としているようにしか見えない。

世界的金融危機は、一体なぜ起きたのか。

この出来事の発端は、アメリカの低所得者層向け住宅ローン、いわゆるサブプライム・ローンによるバブルの崩壊が引き金になっている。

このサブプライム・ローンは、10パーセント以上の高金利でパートタイムで働く者やストリッパーにまで住宅ローンを組ませた。

お金がないのに多額のローンを組んでいては、人生の中で落ち目の際にふんばりが効かなくなる。

購入する住宅を担保にする為、返済出来なくなっても家を引き渡すだけで済む。

これが、人気を博すことになる。
リスクが少ないと勘違いさせる手法に、まんまとハマったのだろう。

住宅を手に入れようとする人々が押し寄せたことで、需要過多となった住宅の価格は急騰し、倍額にまで跳ね上がっていた。

やがて返済出来ずに物件を差し押さえられる人々が続出し、社会問題化していくなか、住宅価格の下落が始まる。
これにより、金融機関と投資家は莫大な損失をこうむった。

一生涯上がり続ける株式などないのに、人々はそれを期待してしまう。
あらゆるギャンブルに言えることだが、やめ時が難しいのだ。


2010年に中国で巻き起こった「住宅バブル」は、アメリカのバラ撒き政策の連鎖から起きたマネーゲームのひとつ。

モナコ公国は、法人所得を「完全無税」とすることで富裕層を集め、世界有数のリゾート地と’なっている。

アメリカとイギリスによって生み出された税の抜け穴によって、富裕層や大企業は富み、租税回避された税金は、中所得層以下の税負担によって補われている。

実はリンカーンが奴隷を解放したのではなく、急速に発展した北部工業地帯の人手不足を補う為に、南部から北部へと奴隷を移動させたのではないか。

ビル・ゲイツが持つ資産は500億ドルほどあり、現在、アメリカの金%を保有するのは、彼を含む上位1%の富裕層だ。
貧富の差は異常なまでに拡がっている。
国家に頼らず、個人の自由を主張しようという流れの中から、トランプは生まれている。
アメリカの人々は、「何もかも、政府に頼っていても無駄である」と気付いてしまった。
「不法移民対策」として、メキシコ国境との間に通過不可能な壁をつくる。
と、トランプが発言したが、両国で莫大なお金が動いているので、摩擦は避けられないだろう。
トータルで壁建設に必要なコストは270～400億ドルかかるが、そのお金はどこから出てくるのかは明らかになっていない。

現在、EUには１日に何千人もの難民や移民が、より良い生活を求めて押し寄せてくる。

しかし、実は難民のすべてが生活に困窮しているわけではなく、高額なスマートフォンを持つ労働者も多い。
1970年代以降のイギリスでは、アメリカと似たようなことが起こっていた。
オイルショックに襲われた時、経済不況が続き、「英国病」という言葉まで生まれた。
その後、事実上の財政破綻を宣言し、1983年には失業率が13%にのぼることになる。

2010年には、「イギリスは、とても不平等な国になっている」とガーディアン紙が記事に載せているが、これは貧富の差が大きくなっていることを伝えている。

貧困家庭に生まれた子供は、教育機会や職業選択においても、階級による不平等というハードルが常に立ちはだかり、一生涯を貧困の中で生き続ける現実がある。

イギリスは世界第５位のGDPを誇る国だが、現在、貧困者を対象とした無料の食料配給「フードバンク」の利用者が急激に増加している。

一昔なら、革命が起きてもおかしくない社会状況だが、スマートフォンに代表される適度な娯楽と安価なコミュニケーションによって若年層は牙を抜かれてしまっている。

国民の72%が移民で、移民大国と言われているのが、フランス。

フランスでは、第二次世界大戦後、戦後復興の為の労働力として旧植民地の北アフリカや西アフリカから大量の移民を受け入れている。


しかし、「移民」を経済や社会の不安要因として挙げた人は全体の16%にものぼる。

ちなみに、原発大国のフランスだが、今後10年以内に原発から手をひくことを宣言しているという。

そこで経済が大きく変わると思うが、新型コロナウイルスによってその計画も狂いかねない。

今までの景色が一瞬で大きく変わってしまうのが、現代社会なのだ。


史上二番目位の低い得票率で四期目を死守したドイツのメルケル首相は、最終的には「GDPR」をさらに推し進める立場をとった。

この「GDPR(欧州一般データ保護規則)」は、GOOGLEやFACEBOOKが世界中の個人情報を半ば勝手に収集し、広告主に売り渡すような行為を厳禁とする法律である。

これにより、全世界のサイバースペースの大半を事実上独占していたシリコンバレーのパワーは、大きく削がれると予測されている。

GAFAが世界を制していると言われて久しいが、永久に栄える企業など存在しない。

あのディズニーでさえ、著作権の延長を必死で続けようとしているのだ。

世界を繋げたインターネットは、ついに「分断」の時代を迎える。