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私自身コロナの影響でダメージを受けた宿泊施設のための先払いチケットサービス「未来に泊まれる宿泊券」をリリースさせていただいたのですが、多くの方々がSNS経由で宿泊券を購入してくださっており寄付文化の定着を実感する、、、
また、社会問題への関心の高まりも相まって寄付的要素のある商品の購買も盛んだと感じる、私たちがやったオーストラリア火災の支援のためのTシャツや、Sustaim(インディペンデント音楽コミュニティ支援団体)によるSIRUP x SYUのチャリティTシャツなど、デザイン性の高い商品も増えており手に取りやすくなっているのではなかろうか!
私は個人的に不特定多数への寄付よりも、身の回りの応援している店舗や人のところでお金を使うことがとても多いのですが、どちらにせよ、応援する気持ちを持って、温度感のあるお金の使い方をしているのはよい動きのような気がします。
ちなみに私の十万円はお世話になっている飲食店と喫茶店の応援チケットに消えました…笑
あとは、「意識高い」という言葉が流行った後の世代が一周回って、社会貢献=いけてるという意識を持った発信者がYouTuberやインフルエンサーで増えてきたこともプラスだと思います。特にヒカキンさんの影響力などは10代若者にも与える効果は大きかったと思います。
当時は大口の寄付がメインで小口の賛助会員は500名程度だった。これは持続的に団体を運営していこうと思うと、とても厳しい状況。大口に頼る構造は、不確定要素によって一気に収入ダウンするリスクがあるのだ。
なので当然のことながら、1,000万円の寄付を10口目指すより月々3,000円の賛助会員を3000人集めた方が良いのである。
実はこの小口寄付戦略は持続的であるということのみならず、この記事にあるように20代のお財布事情や意識と連動しており、重要な戦略になる。
よく言われている事だが、今の時代は「共感」で購買・行動する時代。共感を得ることができれば、寄付をしていただける可能性が高まるのである。
となると、非営利組織側が意識すべきは「共感マーケティング」。これまでのNPOは自分の信じている課題をプッシュすることばかりに意識が向いていたが、これからは20代の意識や感性を理解し、いかに共感してもらえるかを考えるプル型のマーケティングが大切ですね。
「Y世代」は新型コロナウィルスで消費傾向が変化し、「Z世代」は消費特徴が加速しました。
※個人的な見解であり、所属する会社、組織とは全く関係ありません