東京、医療機関に“アラート”通達

コメント

注目のコメント

• 山田 悠史

  マウントサイナイ大学 アシスタントプロフェッサー

  ・2020年07月01日

  リスク管理の基本は、最悪のシナリオを想定しておくことにあります。実際には最悪の状況を避けられる可能性も十分あるものの、特に医療機関側としては準備を進めておくことこそが肝要です。
  
  いま火事が起こっていなくても、あらかじめ消火器を数多く配置しておくのと同様です。
  
  実際、私の所属する医療機関でも、一旦閉じていた感染者病床を再開し、感染者の受け入れが始まりました。利用率は高くないものの、準備をしている段階です。
  
  現在の感染流行の主体は若年層にあり、現状評価としての懸念はあまり大きくない状況ですが、若者での感染流行のくすぶりが今後高齢者コミュニティに飛び火する可能性があり、そうなると、病床利用率は一気に上昇する懸念があります。
  
  例えばインフルエンザでも、感染流行初期は子どもに、その後子を持つ親世代に、そして全世代にと広がっていくのが一般的です。経済を支え動きまわる若者世代に蔓延すれば、遅れて高齢者世代にも広がる可能性を十分考えておく必要があります。
• 夏野 剛

  近畿大学 情報学研究所長 特別招聘教授

  ・2020年07月01日

  医療機関向けの通達内容が厳しめなのは分かるが、一般向けのメッセージングの弱さと対照的なのが気になる。危機意識はコミュニティ全体で共有してもいいのではないだろうか。
• 稲葉 可奈子

  産婦人科専門医 医学博士

  ・2020年07月01日

  最悪の状態に備えて医療体制を整えることももちろん大事ですが、
  
  最悪の状態にさせないこともそれ以上に大事で、
  
  医療機関だけにアラートだすのではなく、
  
  必要に応じて、一般向けにも適切なアラートをだし、事態の悪化を極力防いでもらいたいです。