新型コロナ危機がヘルスケア産業にもたらす機会 マッキンゼーからの緊急提言、コロナ危機に立ち向かう経営戦略［第5回］
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注目のコメント
米国オンライン診療の変化
「コロナ危機以前と比べたオンライン診療の数 50～175倍」
"新型コロナの感染拡大によって、通常診療に大きな影響が出ている。マッキンゼーが米国で実施した消費者調査（2020年4月時点）によると、7割近くが受診予約をキャンセルもしくは延期した。
また、日本においても日本病院会、全日本病院協会、日本医療法人協会が発表した調査によると、全国の病院で4月における初診患者数と外来患者延数が、前年度同月比でそれぞれ4割減、2割減した。
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日本においても変化が起きている。オンライン診療は、通常は再診でのみ認められ、対象疾患・施設基準が制限されていたが、新型コロナ対応の一環として、時限的・特例的な措置として初診でのオンライン診療が認められた。"
また、オンライン診療とは少し異なりますが、日本の遠隔医療の事例として、遠隔ICUを提供する日本で唯一の事業会社T-ICUさんの取り組みも興味深いです。
https://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/mem/pub/report/t349/202005/565686.html非ヘルスケア企業への参入機会が生まれている。元来、参入障壁の高いヘルスケア産業だが、今後起きうる第2波・第3波そしてその他パンデミックに向けて、既存プレーヤーのみでは生産が追い付かないシナリオもある。
そこで、日本を含め各国は、異業種参入を促す規制対応を行っており、様々な新規プレーヤーの参入が見受けられる。
例えば、英国では家電メーカーのdysonがわずか30日間で人工呼吸器「CoVent」を開発し、政府から1万台受注した。英国における人工呼吸器の必要台数が減少し、CoVentは不要となったが、このようなスピーディーな対応を強みとすることで、揺れ動く需要機会を獲得することができる。
→定期的に参入障壁み見直すことで不測の事態への対処、現状分析もしていかないと行けませんね。フレームワークだと定期的に見直すのが基本ですが、案外やってないことも多い。
