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中国やアメリカなどに比べ今まで日本の方は化粧品のeコマース比率が低かったです。コロナ禍の影響だけではなく、これからはeコマースに注力する化粧品ブランドがすごく増えると思います。そこで大事なのは、eコマースとしてのメリットです。消費者からすれば、eコマース購入のメリットがないとオフライン店舗で買う行動をなかなか変えないと思います。(今はコロナ禍でeコマース市場が少し伸びてはいますけど、それがまたもとに戻る可能性もありますからね) eコマースのメリットをどうアッピールしていくのかは今後化粧品メーカーとしての課題になると思います。ちなみに、中国の越境ECなどでも化粧品を販売する時にはインフルエンサーの活用はもちろん、ディスカウントやマイレージサービスなども積極的に行っています。
中国は618セールのさなかではありますが、ライブストリーミングからTモール(アリババ)への送客が王道になりつつあるとも聞きます。
記事にあるように、資生堂もビューティーアドバイザーを起用するなどして日本企業としては頑張っている方ですが、それでもロレアル、エスティーローダー、P&Gといった欧米勢がまだ先行しているようですから、負けないようにさらに取り組みを強化していってもらいたいところです。
Eコマースの割合が増えるのは、外的要因によるところも大きく、対面販売からEコマースへシフトしただけでは、とっプラインのグロースは期待できない。 せいぜい 販売場所のコストや人件費がセービングできる程度。
今までリーチ出来なかった層への販売、他ブランドからのシフトを、Eコマースで加速する というのがストーリーだろう。
個人的には、化粧品に関してはコロナ影響は一時的なものと見ています。外出控えは戻っていくし、EC化等の流れは「これまで通りに進む」と認識しています。

「これまで通り進む」という前提で、百貨店などの店舗はさらに厳しくなると思います。そもそも、美容部員さんのお勧めで購入商品を決める人っていまどれくらいいるのでしょうか。アットコスメの口コミで売れる状況はかなり前からですし、インフルエンサーの情報を元に決めている人も相当いると思います。アパレルとは異なり組み合わせ提案の必要性も低い。

店舗の価値があるとすれば、美容部員さん自身がインフルエンサーになるか、インフルエンサーをキュレーションする役割になっていく方向かと思います。もしくは、人はなるべく減らして「いろいろ試せる」価値を残していく(イセタンミラなどの流れ)、といったあたりかと。
コロナで外出が減った。外出が減れば、化粧品の利用機会も購買機会も減る。つまり化粧品の使われ方も売り方も、両方が変化する。
チャネルサイドだけの変化ではなく、両面の変化がうまくできるかがデジタルシフトが上手くいくかを左右すると思う。
eコマースを強化するのは、(大きなトレンドに乗るという意味で)正しい戦略でしょう。

ただ、コロナ禍は化粧品会社に根本的な打撃を与えたと言われています。

在宅勤務やテレワークがすすむと、化粧品を使う頻度が少なくなる。

もともと、eコマースで化粧品を販売していたところでも売り上げが減少している原因が、これだそうです。

在宅勤務やテレワークがこのまま継続することを前提にすれば、ネット会議用に簡単に化粧ができる商品の投入などが効果的かもしれません。

それとも、もっとポジティブに「ネット映え」を狙う???
■1. ニュースの要約
資生堂社長は新型コロナウイルスの影響を受け、同社の世界の売上高に占めるeコマースの比率が今後約3年で30%に高まる可能性があるとの見方を示した

■2. ニュースの論点
・eコマースの現時点での世界における比率は20%程度
・各国でばらつきはあるものの2023年までの+10%伸びる市場と予測
・中国ではオンライン・オフラインをハイブリッドした販売・マーケティング手法で急速なリカバリをしており、同氏も今後参考にするとのこと


■3. 考察・感じたこと
誤解を恐れずに言うと、今回のコロナによりすべての業界に言えることだがDXが急速に進んだ(又は意識改革した)と言える。
業務をいかに継続するかという点もさることながら、バリューチェーンを見直し、いかにオンライン消費者とのタッチポイントを増やすか、などこの向こう三年は確かに業務オペレーション、マーケティング、サプライチェーン含めあらゆる部分についてデジタル化、ないしは簡素化が進むと考えられる。

ここの舵切りをできる経営者、そして資本体力があるところがw/a コロナで勝ち残っていく企業だと思います。
外出機会の減少に伴い、化粧品への価値観も
・低価格(web商談時に最低限整えられればOK)
・高価格、ラグジュアリー(たまにの外出など特別な日用)
に大きく二極化するのではないかなぁ、なんて想像します。
中国はリカバリーしているように見えますが、日系に限っていえばこの6月のセールで前年対比割り込むブランドは増えると思います。
トップクラスのライブコマースのKOLを使えなかったところは特に売上を落とす可能性が高いかなと。
並行輸入の転売屋頼み、インバウンド頼みの売り方に限界が来ていること、またインフルエンサープロモーションの費用が日本の比じゃないほど高騰しているので、日系ブランドは今までのやり方をガラッと変えないとかなり厳しくなると思います。当てればドル箱なのですが、劇薬でもある、それが中国市場です。
国内化粧品大手。美容食品やレストラン事業も手掛ける。化粧品では幅広い価格帯の製品を扱うが、近年は高価格帯のスキンケア品に重点領域を絞る。トイレタリー関連は2021年に売却。
時価総額
1.64 兆円

業績