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今さら「DX」という言葉が広がるワケ

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    株式会社フライウィール CEO & Co-founder

    ガラケーからスマホへのチェンジの際にもありましたが、ベンチャーなどがスマホに注力し、その後に大企業がゆっくりと確実にスマホへの変革を実現するということがおきました。

    DXも同じようなことがおこっていて、ディズニーやナイキなどが例としてとりあげられています。ウォルマートなどの超巨大企業も大きな成果がでているので、これから日本でもDXによる大きな成功事例がおきるでしょう。その流れをなるべく加速し、世界で戦える企業が増えることに貢献できればと思っています。

    "DXと一口にいっても、従来、紙やメールで行っていた業務を、もう少し進化したSaaSやITシステムで置き換えるという意味での「業務のDX」と、ナイキやディズニーのように事業コアをデジタル時代に合わせてスライドしてしまうという「事業のDX」の2つがあるように思われます。

    現在の日本で良く聞くDXは前者の文脈が多いように見受けられます。確かに現代的SaaSの業務や分析のツールを採り入れて、それに合わせて組織文化やワークフロー、働き方改革を実現するだけでも効果は大きいと思います。しかし、本丸は事業コアのデジタルによる再定義ではないでしょうか。"


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    株式会社圓窓 代表取締役

    事業会社の中に、本当にデジタルが理解できる人が増えてくると、日本もまだまだたっぷりと伸び代があると思うんですよね〜
    CDOはテクノロジーに強い興味を持った若い世代に任せたりすると面白いんじゃないかな、と個人的には感じています。


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    i-u.ac.jp / code.ac.jp / castalia.co.jp / forks.tokyo Journalist

    デジタル化は新型コロナウイルスによる外出制限により、世界中でオフィスに頼らない業務の確立を急ぐ動きが強まりました。技術やワークスタイルとして存在しており、既に導入済みの企業が成果を出してきたDXを、より多くの企業が導入することになり、トレンド化しているのではないか、と思います。

    同時に今回の経験から、「いける!」という感触を得た人も多かったのではないでしょうか。このことは、

    おそらくこれから、スマートフォンがメインの情報デバイス、情報収集をオンラインビデオで、コミュニケーションをテキストで、コラボレーションをビデオ会議で、が当たり前のスキルセットである人材が企業に入ってくるとき、DXの進行度合いはその人材が定着し活躍できるかどうかという大きな判断基準になってくるでしょう。

    その点でも、今回の混乱で変化することができた企業は、アドバンテージを持つ、というよりはコロナ後のスタートラインに立てた企業、と言えるのではないでしょうか。


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