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タブーに切り込め!ここがおかしい「日本の保険」
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米国の場合には、卒業大学も、各専門医についても簡単にオンライン検索が可能です。

分かりやすい具体例では「山田悠史が本当に米国内科専門医か」を確認するためには、American Board of Internal Medicine(ABIM=米国内科専門医)と私の名前で簡単に検索ができてしまいます。

私の検索結果: https://www.abim.org/verify-physician/Yamada-Yuji-AnMCGlger7w=.aspx

“Board”というのが、日本で言うところの専門医資格にあたります。ここで、”certified”と表示が出てこなければ、この方は専門医資格をお持ちでないことがすぐに分かります。

たしかに、国外の資格というのは、詐称に使われやすいのかもしれません。大切な局面では、自分の目で確認するまで安易に鵜呑みにしないことが大切ですね。
‪ニセ医師。厚労省HPの名前打込みで「資格検索」可とあるが、医師に聞くと、大学や病院勤務でないと自分で2年に一度登録必要で出てこない医師が結構いるとのこと。‬
‪2年に1度登録ないと消えるのは修正した方がよさそうです。
通常、働くときは医師免許と保険医登録証のコピー提出するとのこと。
#医師 ‬
https://www.med.or.jp/nichiionline/article/004798.html
こうした経歴詐称はいわゆる虚言癖 "pseudologia fantastica" という現象のことが多いです。人を騙して利益を得ようという外的利得や悪意ではなく、強い劣等感により自分の心が傷つくのを防ぐためという内的利得、心理的動機が背景にあり、本人にも嘘か本当かわからなくなってしまうこともあります。精神病による幻覚妄想とも違います。

 良くも悪くも、米国のバックグラウンドチェックは徹底しています。勤務先の大学病院でも、採用の際は内定を出してからcredentialingというバックグランドチェックのプロセスがあり、人事部の担当者が今までの学歴、職歴などを実際に卒業大学や過去の職場に問い合わせたり、履歴書に虚偽がないか、犯罪歴がないか、などを調査します。このプロセスには数ヶ月かかるため、急に人が辞めて新たに採用したい時は結構きついです。

 米国は医師免許は州ごとに取得する必要がありますが、同様の厳しいバックグラウンドチェックがあり、州によっては指紋採取もされます。

 人を信用できない社会は寂しいですが、組織も社会もリスク管理のためにはそれくらいしないといけないのかもしれません。
首相や副総理でさえ、怪しい海外大学での経歴を堂々とHPに記載(問題を指摘されるとシラット削除)する国だから、基本的には、「知り合い以外は、みな詐欺師」と思った方がよい。

かつての「M資金」巨額詐欺は、肩書き騙しの手口だった。

「キラキラの経歴を自慢する著名人は怪しい」が、日本での行動規範上のデフォルト。
舶来物に弱いですからねぇ、ニホンの方々は


(ワタシモニセカモデス)
キツイけど本当にそうですよね。こういうのどうして見抜けないのでしょうか。雰囲気や信頼させるテクニックなんですかね。

『今回の「佐藤バラン伊里氏」の騒動でつくづく残念に思うのは、日本の新興IT企業の旗手とされ、2012年に「英語公用語」宣言をしている楽天ですら、「英語で数分間ネット検索すればわかる」というレベルの経歴詐称を見抜けなかったことである。』
ああ、コーネル大学のキャンパス。
多くの大学が時計台を持っていますが、この時計台は時間を狙えば入れるんです。キャンパス自体も大変伝統のある雰囲気で、思わず時計台のツアーではハリーポッターのオープニングをリクエストしてしまうほど。

(いまはコロナの影響でだめそう)
Concert Schedule
https://chimes.cornell.edu/concert-schedule

すぐ脇にあるCayuga lakeは避暑地として有名で、ハリウッド関係者の。。。(以下、自粛)。ワイナリーも点在している他、果樹園などが多くアップルサイダーを販売しているところがあったり、3月くらいにはメープルシロップまつりがあったり。
医師に限らず経歴詐称する方は一定数おり、この前弊社が面接した方もわかりやすい経歴詐称をしていたのが判明したので、お断りしました。少しの時間少しの費用をかければ判明することが大多数ですが、悩ましいのはちょこっとした嘘です。大きなディールの責任者でした、が実際は大きなディールの末席で少しエクセルいじりました、とかはちょっと工夫が要ります。
笑笑
どう考えてもそのうちバレるのに、こういう詐称をしようとする気持ちが全く分からない....
インターネットショッピングモール「楽天市場」を中心に、旅行予約サイト、ポータルサイト、電子書籍や各種デジタルコンテンツサイトなどを運営。FinTech事業では、楽天カードを中心に銀行、証券、電子マネーなどの金融関連サービスを手がける。楽天エコシステム(経済圏)のオープン化を推進。
時価総額
1.86 兆円

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