広告費急減も読者急増――メディアのポスト・コロナは「記者と読者が直接つながる」未来
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国内の現状もコロナにより番組制作の自粛（制作コスト減）、にも関わらず視聴率は大幅にアップしてます。
番組制作の自粛により活躍の場を制限されたタレントがYouTubeやSNSなどに多く進出してますが、彼らはあくまでも収益を得る主戦場はテレビになるので、ネットに進出してるというよりは自身の宣伝活動にすぎない。でもテレビから離れている若年層への認知拡大に繋がってる為、若年層を主戦場であるテレビへより戻ている効果もあり得ます。
注目のコメント
記事の末尾にあった「発信者の姿かたちを見せ、読者に話しかけ、その問いや懸念に答える、というアプローチ」の重要性は強く共感するところです。
マスメディアが情報発信者と情報の受け手（読者）の間に文字どおり「媒介者(=medium）」として位置し、情報の加工と流通を独占していた時代はすでに過去のものになりました。記者がどんな問題意識のもとでどういうプロセスを経て取材執筆し、読者とどうキャッチボールしていくか。かつてペン一本で勝負してきた記者は、編集者として、またコミュニケーターとしてのスキルも求められる時代。私たちのそういったマインドセットの転換も必要だと感じています。SNSやニュースアプリによって、媒体社がいくらコンテンツを出しても、「誰が発信しているのかわからない」状態になってしまっていたのがこの10年。例えば、「Yahooニュースで見ました、LINEニュースで見ました、でもどこが発信元かは知りません」という風に。
しかし、それでは生きるも死ぬも、全てプラットフォーム側に身を任せることになり、広告主も「それならプラットフォーマーに出せば良いよね」となってしまう。だからこそ、媒体側は、「誰が発信しているかを明確に意識して受信する、発信者と読者の濃ゆい関係」を構築しないといけない。
読者との関係構築、という1点において、メルマガもポッドキャストもコミュニティも、今や媒体社に不可欠なツールになっているのだ。コロナによるネット広告収入の急減でさらに注目が集まりましたが、世界的に見ると、広告費だのみのメディア運営は厳しいという議論は2016年頃から加速したように思います。
Facebookに代表されるソーシャルメディアによって、メディアのリーチとPVが爆増した2010年代前半はプログラマティック広告とネイティブ広告収入が増えていく未来が想定されていたけれど、実際はそうならず、各メディアの広告収入は伸び悩んだ。
そこで世界中のメディアが取り組んだのが、ペイウォールによるサブスクリプションや、寄付を含むメンバーシップ、イベント、ECなどの収入源の多様化です。
ところが、日本のメディア、特に大手はこの段階でまだデジタル化が不十分だったために、まずはリーチをとるというプログラマティック広告向きの戦略から脱皮することができていませんでした。
戦略転換したメディアは、分析手法を磨き、「記者と読者が直接つながる」とは何かをデータで明確化し、それを基盤とした戦略を策定して、着実にグロースさせる体制を作りました。
いち早く課金モデルに取り組んだ日経、NewsPicksなどが、この方向性で強みがあるなと感じています。
直接繋がるエンゲージメントについて学ぶのであれば、これがおすすめです。世界中の事例が学べる。
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