1時間も会議するのは日本だけ 「借りたら返す」が徹底される、外資系企業の時間ルールとは？
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注目のコメント
あるあるだなあ。
3レイヤー以上の役職の人間が出ているミーティングが多すぎる。わかりやすく言うと、部長・課長・一般職という3レイヤーが出てるミーティングが多すぎる。
要するに「ピアになる」という言い方をして、部長だったら部長、課長だったら課長の連中で決めればいいじゃん。なんで3レイヤーも出てくるの、という話なんですよ。なんなら、一般のレベルの人間に権利を委譲して決めさせればいいじゃん。これが日本が一番遅れてる。時間というのは、貸し借りしているものだ」というマインドセットが、グローバルでは徹底されているんです。もらっているわけでも、ましてや会議のオーナーが確保しているわけでも、それをコントロールする権利を持っているわけでもなくて、借りているんです。
借りているから返さなきゃいけない。でも30分使ったんだとしたら、それは返しておかないといけない。だから30分を使っただけの価値を共有しないといけない。となると、一番大事なことは相談なんですよ。場合によっては人間関係を濃密にする雑談なんですよね。
一番いらないのは報告です。こんなものは、どこかのダッシュボードを見ればわかる状態にしておけるので。「そんなものに会議の時間を使うな」というのはかなり徹底されています。
→たしかに、報告なんて数分で終わりますしね。それを踏まえての相談、雑談の方がスケールしやすい。外資系企業にデキることは、日系企業でも十分にデキるはず…。
悪しき慣習が蔓延り、多くの人間が"デキない"と思い込んでいるだけだと思う。ミーティングの運営も然りだが、ジョブ型への移行は、待ったなしで取り組むべきだと思う。これだけ経営環境が変わっているのに、未だに年功的な運用を続けているのが不思議でならない。働き方改革も、そもそもの"仕事"が見直されていないので、抜本的な改革に繋がっていない…。全て小手先の取組みになっているのが残念だ…。求められる人材要件に見合う専門性、スキル、資格などが無ければ、仕事に就けないのは、当たり前だし、合理的である。更に、これらは、持っているだけでは価値は無い。発揮して成果に結びつける能力も備えていなければならない。デジタル化が進む時代において、グローバルでは、"Skill is new currency"と言われている…。
企業は、価値を生み出すことに必要なもの＝具体的な人材要件を従業員に求め、従業員はそれに応えていくことが健全な人材マネジメントの具現化するための根源的課題であると思う。これが土台として実装出来れば、"本当の働き方改革"が加速されると思う。在宅勤務、リモートワークが強制的に求められている今だから、ミーティングの在り方を見直し、自身の仕事を見直してみる時間として、将来に向けたUP-SKILLINGを考えるのも有益だと思う。
