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「不妊治療の延期を」新型コロナ感染拡大で、日本生殖医学会が声明

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    産婦人科専門医 医学博士

    不妊治療にはどうしてもタイムリミットがあるので、
    『延期できる不妊治療』ではない方もたくさんおられます。

    病院を受診することによる感染リスク、
    万が一今後医療崩壊が起ころうものなら妊娠中のちょっとしたトラブルですぐ受診できないかもしれないリスクなど考慮すると、

    この声明をだす学会の気持ちも分かりますが、

    今を逃したらもう子どもは望めないかもしれない方々は、
    リスクを承知でも不妊治療を続けてよいと思います。

    なにより、体外受精による出産は全体の5%程度なわけで、
    ほかの妊娠について言及しない中で、よりチャンスの限られている不妊治療の方々を強く制限することはできません。

    とはいえ、感染リスクや医療体制が危機的状況に陥る可能性を考えると、
    たとえば30代でまださほど急いでいない不妊治療や、
    自分たちで妊活を考えている方々は、
    少し状況が落ち着いてからにするのも選択肢と思います。


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    丸の内の森レディースクリニック 産婦人科医、医学博士

    コロナウイルスの影響が分かっていない現状ではやむを得ませんが、年齢的に待てない人も多いのでそれなりに行われるのではと思います。今年の出生数は減るだろうな。コロナ在宅で出産増えると言う人もいるけどそんな呑気に子ども産める時代じゃないと思う。


  • 電機メーカー 専任主任

    元の声明を出しているICMARTは、世界中の不妊治療の統計・研究をまとめている組織です。

    不妊治療は高度不妊治療に限って言えば、ICMARTの最新の統計上は欧州における高度不妊治療の実施件数が世界の約半分を占めています。

    そのため、この声明は欧州を中心とした爆発的な感染拡大を念頭においたタイミングで出されたものを、日本でも賛同の上で出されたのではないかと見ています。

    日本では、不妊治療患者の年齢層が世界一高く、また成功率は世界一低い市場です。

    日本で不妊治療を受けられる方の多くは、
    35歳以上であり、ご自身もしくはパートナーにとって、
    成功率という意味で残されたチャンスが限りある方も多いかと思います。

    しかしながら、一般向けワクチン、治療薬の確立に時間がかかっている状況ですから、妊婦向けのワクチンや治療薬の開発にはもっともっと時間がかかることが予想されています。

    壁だらけのように見えますが、子どもを持ちたいと治療に励まれる方は、まずは患者さん自身とパートナーが安全で健康でい続けることが大切です。


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