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必要条件ではあっても、十分条件ではないと思います。景気後退の引き金は様々なので。今回は、新型コロナの影響がどこまで拡大・深刻化するかに尽きると思います。
少なくとも米国の前回と前々回の景気後退については、米国の景気先行総合指数が事前に低下してシグナル出してました。
なのになぜ注目度が低いかというと、景気に先行する10のデータを合成しているため、公表が遅いからです。
尚、足元の同指数は踊り場となってます。
コロナウィルス騒ぎが影も形も無かった昨年8月に米国で逆イールドが観察され、その後一旦正常に戻って今回の騒ぎをきっかけにまた逆イールドが発生しています。このまま米国が景気後退局面に入れば逆イールドが「景気後退を最も正確に予測する指標」として意味を持つという説が一層説得力を持つことになるけれど・・・ (-_-)ウーン
金利がインフレ率と連動して素直に経済実態を表していた時代には、インフレ率と金利の将来の低下を思わせる逆イールドに景気後退の予兆としての説得力がありましが、各国の中央銀行が極端な緩和を進めて金利がほとんど消えた状態で、インフレ率と失業率の関係を示すフィリップ曲線も曖昧になったいま、逆イールドは景気後退を予測する指標としてかつてほどあてにならないように感じています。景気の山・谷と比べて少し遅れて動く失業率も「前月の3.5%から、3.6%へとわずかに上昇した。だが、これで底を打ったと断言するのは難しい」状況ですから、これも後退の予兆として使えるほどじゃないでしょう。
中国を始め各国経済が停滞ムードを強める中、比較的堅調な米国まで景気後退局面に入ってほしくないという気持ちも込めてのことですが、逆イールドも失業率も、景気後退の予兆として昔ほど機能しないと信じたい (^^;
少し立ち位置が違うのですが、グローバルにある価値の需要予測を過去のデータを分析し、シナリオを立てることを行うと、家計に関わる分野と、経済景気に関わる分野の交錯が、数字で出てきます。インフレと金利、そして家計つまり失業率なのですが、前回の金融危機以降の、金融政策とAIで反応する市場が出現した今、過去と同様に考えられるのか、2021の状況までよく見ていきたいです。今回はコロナの影響がどこまで響くか、各国に何か新しい手があるか、気になります。
金融経済的にはイールドカーブ(逆イールド)、実物経済的には失業率というのは指標として手堅いところかもしれませんね。ただ、先行指標であるとすれば、タイムラグや政策による回避もあり得ますから、何か月後に必ず起きるといったことには当然ならないので注意が必要です