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他の方も仰るように、無理な二元論に押し込めるだけではいつまでも議論が収束しないと思います。台風の中出社する人を揶揄するような論調が見受けられるのは、一定程度理解できるものの、そうやって無理して出社する人がいて回っているインフラもあることも知って欲しいとは思います。
「出社する」=「仕事する」この考えは捨てる。

出社を確認することでしか、部下を評価できないような上司は、自分の能力を見直したほうがいい。

古い常識にとらわれがちなシニアな人たちが、頭を柔らかくして考える必要があります。

それは、本人たちの労働寿命を延ばすことにもつながるのだから。
効率という点では、出社以上に往訪の方がより問題なんじゃないかと感じています。
特に訪問の場合、自分の時間だけでなく、相手の時間も奪うことになるため、出社以上に気を遣って然るべきでないでしょうか。

以前に省庁の方からアポを受け、複数人の方にご来訪いただいたことがあります。何事かと思ってお会いしてみたら、用件はたかだか3分で終わる内容でした。
その後に10分ほど、申し訳程度に関連しそうな世間話をしてお引き取りいただきましたが、内容としてはメールで十分事足りるものでした。
先方としては礼節を尽くそうとなさったのでしょうが、3分で終わる話をするためにわざわざ往復1時間弱もかけているのかと思うと、そりゃ効率良く働くわけがありません。
公僕たる自分たちの時間を無駄に費やし、なおかつ相手方の時間も奪っているという点において、二重の意味で時間泥棒じゃないかと感じます。

これ自体は極端な例ですし、私自身も往訪する機会は度々あります。なんなら、今も往訪の途中。
それでもせめて、相手にとって会うに足る、意味のある時間なのかどうかは意識したいと思っています。
日本企業のテレワーク導入率は13.9%。しかし今年はオリンピック開催の影響で都心の混雑を避けるため、大企業ふくめて導入し始める企業が増えている。いいこと。あとは、可能な限り全社員全職種に導入することが大事。そうでないと一部の人の特権のようになってしまう。

記事中の田中先生の言葉に納得。自分の価値観と会社の価値観があわなければどんどん転職、独立などで働く場所を変えたらいい。今は圧倒的な売り手市場なので、意志と行動力のある個人が強い。
事前に対策を講じるのは「重要な危機管理」のひとつです。

ムリして出社して従業員が体調を崩したりしたら、本人にとっても企業にとっても大損失です。

また、全線不通ということもあるでしょう。
そのようなケースでも最低限の対応ができるように講じておくことこそ、危機管理の基本中の基本。

株主総会では、このような「危機管理対応システム」ができているかどうかも、議題に載せていただきたいと思います。
その通りなんですが、私みたく会社のPCでなければ仕事のメールが確認できない場合は仕事になりません。
会社のシステムの問題ですが。
新型コロナウイルス対策でテレワークにする企業も出てきました。改めて、昨年の台風のときを振り返ります。従業員のため、はもちろん、BCPのためにもテレワークを真剣に考えるべき時代です。
これは会社にもよるし組織にもよるし、仕事にもよるし、職種にもよる。出社しないとダメ!無理!という仕事もあるし、ホームオフィスでも成立する仕事もたくさんある。アメリカにはホームオフィスで成立してる仕事はたくさんあるし、実際、プロフェッショナルになれば、住むところを基準に場所によらず、仕事を選べるようになる人もいる。

チームでやる仕事なら勿論、オフィスがあった方が便利。

セールスという仕事をしていて思うのは人と会うのが仕事であって、メール打ったりするのはそのための下準備でしかないということ。必要に応じて集まれる場所があればそれでいいかなと思ってる。
出社すること=仕事することと考える中高年が多いのが、日本企業の特徴なのだと思う。GMOがいち早く2週間の在宅勤務を決めたが、通勤電車に乗れば確実にウイルスをもらうので在宅勤務の判断が正しい。
弊社のように普段からVRワークを導入していれば対応できるけど、何かが起こってからいきなり差し込むのは非常に難しい。

企業や自治体は地震が起きたら避難できる訓練や用意はしているが、明日から在宅でテレワークできる準備はない。

3.11をキッカケにLINEが普及したように、世の中的な時流がテクノロジーやサービス普及をドライブすることはままあるので、今回をきっかけにテレワークが当たり前のように導入されると、様々な問題も芋蔓式に解決されそう。