【土居丈朗】五輪後の日本経済を、過去のジンクスから分析する

コメント

注目のコメント

• 土居 丈朗

  慶應義塾大学 経済学部教授

  ・2020年01月03日

  五輪開催は、中長期的にみればエポックになったというストーリーはあるが、五輪開催国の経済成長率は開催直後に落ち込むという「ジンクス」に、大半の国が直面している。
  
  短期的な景気の腰折ればかりを気にして対策を講じていても次の時代を切り拓けない。
  
  日本は、今年の東京五輪を、どのように次の時代の新展開につなげてゆくかが問われている。「今年」ということなら、デジタルトランスフォーメーションが１つのカギだろう。1964年の東京五輪では、日本初のリアルタイム・オンライン競技速報システムを構築し、それが後の産業界での発展に活用されたように。
• 江口 亮介

  株式会社TERASS 代表取締役社長

  ・2020年01月03日

  オリンピックの不動産市場についても同様に注目されますが、ジンクス（実績）という目線からは、過去4つ夏季オリンピック後の不動産価格は上昇基調です。ただし、日本については不動産価格と日経平均の連動性が高いため、株価が大きく崩れるような事があればその限りではないでしょう。
  
  出典
  https://www.mizuho-ri.co.jp/publication/research/pdf/urgency/report180710.pdf
  (資料) 国際決済銀行(BIS)、米国連邦住宅金融庁(FHFA)より、みずほ総合研究所作成。（42P）
• 碓氷 早矢手

  講談社 宣伝統括部担当部長

  ・2020年01月03日

  OECDの統計をもとに、オリンピック開催翌年、翌々年の経済成長率を考察。
  ファクトベースで語られる経済予測が意外と少ないと感じていたので、よかったです。
  ただ、「2020大予測」だから仕方がないかもしれませんが、もう少し長い期間での考察も読みたいところです。
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  ①オリンピック開催翌年に、大半の国で民間設備投資が鈍化（スペイン、オーストラリア、ギリシャでは開催年より減少）している。
  ②公共投資は、1992年のバルセロナ大会後のスペインと2004年のアテネ大会後のギリシャでは減少しているが、他では必ずしも顕著な変化があるわけではない。
  ③民間消費は、オリンピック開催前後で顕著な傾向が必ずしも観察されなかった。逆に言えば、オリンピック開催を契機に、民間消費が恒常的に増加するというわけではないようである。
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