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自分で子育てしていても思うけど、お金の教育は、人生で失敗しないためにぜったい大事。

性教育と同じで、お金のことを話すなんて、、という風潮が日本にはあるけれど、
生きていく上で避けては通れない話だし、
トラブルの元になりやすいし、
そもそも、今、子ども自身が毎日楽しく過ごせているのも、親がお金を稼いでくれてるからなわけで、

知っておくことで、むしろいろいろなものへのリスペクトもうまれると思う。
何だかんだいっても、右肩上がりのトレンドで推移する米株は投資が成功しやすいのに対して、ボラの高い日本株は失敗もしやすいという投資環境の違いもあると思います。
戦争で国債が紙屑になり戦後の不況時に株で大損した後に始まった1955年からの高度成長時代、日本の家計の貯蓄率は可処分所得の10%強から25%程度まで加速度的な上がって行きました。当時の日本はかなりのインフレだったけど、貯蓄の殆どは銀行預金が占めていた。日本の家計は相対的に貧しく、資産の規模が小さいせいだと教わりました。1973年に高度経済成長が終わって経済成長率も貯蓄率も下がって来る過程でも、インフレ率はまだそれなりに高かったけど、“投資”に向かう人は稀だった。1985年ころからバブル経済が本格化して株が急速に値上がりする中で、株や不動産に投資する人が増えたけど、1989年末の大納会で38915円の史上最高値を付けた株価が暴落する中で、多くの人が再び手痛い目に遭いました。その後の株価との動きは記事のグラフにある通り。デフレ時に現金が有利なことは確かだけれど、日本人が銀行預金を選ぶ根底に「株式市場への信頼感の問題」があるのは間違いないように思います。
だからといって、今の日本の状況下、子供に“投資”を教えても、理解しないまま無用なリスクを取らせることになりかねません。社会環境と各自の人生の姿を総合的に理解して、消費と貯蓄の在り方を自分で考えて納得する力を養うことが肝要です。
『「金融教育」とは経済学や企業会計、統計学や税制、会社の仕組みなど幅広く教えるべきであり、投資や資産運用は全体の一部に過ぎない』という筆者の主張に賛成です。(^^)v
>「金融教育」とは経済学や企業会計、統計学や税制、会社の仕組みなど幅広く教えるべきであり、投資や資産運用は全体の一部に過ぎない

この意見には大賛成です。

株主がどういう存在かわからないまま株式投資をするのは、個人的にはとんでもないことだと思いますし、企業会計やファイナンス理論を知らなければ、どの会社の株を買えばいいのかわかりません。

日本でこのような教育ができないのは明々白々です。

教えることができる「教師」がいないからです。

日本で売られているお金に関する書籍の著者でも、企業会計やファイナンス理論、会社法の基本すら知らない人がほとんどでしょう。
税金に関しては全く知らなかったりして・・・。

まあ、知らなくても「分散投資プラス安全資産」という公式だけを知っていれば何とかなるのでしょうが・・・。
高校で始まるお金に関する授業が資産運用に偏っていることに一抹の不安を感じる…とある部分には共感します。

お金の教育って、アメリカは、子供の頃から家の前でレモネードを売ったり、近所のおばあちゃんの代わりに買い物に行ってお小遣いを貰ったり…そういうことから始まっているんですよね。
つまり、お金はタダで簡単に手に入るものではないということを、子供の頃から教えているんだと思います。
特に、アメリカは、12歳(13歳?)まで、大人と一緒でないと外に出られません。ですから、子供だけでお金を持ってお買い物に行けないのです。お金を持つのは大人の役割。この辺り、私もそうでしたが、小学生の頃からお年玉をもらったら自分で持って物を買っていた感覚とはかなり違うと思います。

あと、金融リテラシーで言うと、「決済手段のお得な使い方」を知ることがあたかも賢い人というトレンドが日本では根強いですよね。
カードのスマホ決済も、本来は決済手段に過ぎないので、キャンペーンやらポイントインセンティブに踊らされています。この辺りも、ちょっと違うのでは?と感じることがあります。

お金はそれ自体持っていても何もならないけれども、お金がないと生きていけない!まずはそのことをきちんと理解させることが金融リテラシーの一歩だと思います。
日本人の金融リテラシーの低さは、S&P社が2015年に実施したグローバル・ファイナンシャル・リテラシー調査でも明らかになっていまして、
「日本人のうち、金融リテラシー(※)がある人の割合は43%で、調査に参加した144カ国中38位、G7の中では6位(最下位はイタリア)」だそうです。
※金融リテラシーとは、基礎的な計算ができ、金利(複利)やインフレという概念を理解し判断する能力のことを指します

金融リテラシー向上には、
①義務教育での金融経済の教育時間を増やすこと
②家庭で金融の体験学習を行うこと
共に必要だと私は思っています。
そもそも投資への制度的インセンティブが違いのも影響かと。例えば①、デフォルトオプションで401kなど株式運用が当たり前の米国と、デフォルトが401k未加入状態からの選択性の日本では、前者の方が関心もつかと。②終身雇用だった日本と、超雇用の流動性が高いアメリカではお金に働いてもらいことへの意識の違いなど、、
という制度的要因を考えるのもありかなち
生きていく上で絶対必要なリテラシーですよね。
日本では、商学部、商業高校などに進まないと
簿記などを学ぶ機会が殆ど無いのが実情だと思う。
お金の流れ、金融の仕組みを知っていないと、
実質的な損を味わうことになる可能性が高い。
最近は、STEAM教育に注目が集まっているが、
個人的には、小学校からお金の教育を始めるべきだと思う。
お年玉の遣い方にも学びが活きるはず…。

MONOPOLYで土地を担保に入れて、金融機関から資金を
借りて、事業を大きくすることを自然に学んでいる米国では、
小さい頃から投資(リスクと向き合うこと)に触れる機会がある。
『お金』の教育が身近になっている現実から学ぶことは多いと思う。
森永さんのお考えに賛同します。金融教育は、人生を豊かにしていくための一つのツールとしてとらえるべき。また、僕人が米系証券会社で米国の個人投資家と意見交換したこともありますが、経済や金融知識に、日本人と大きな差を感じたことはありません。ただ、慣れているとこだけは大きな違いでした。物事の習得はなんでも「学ぶ」と「慣れる」が大切ですよね。日本人ももっと慣れて欲しいです。
ジュニアNISA廃止は有り得ないです。
本稿で指摘されているように金融資産に占める現預金比率が欧米と比較して日本で低位に止まっているのは、デフレの長期化による影響が大きいと言わざるを得ない。ホームカントリーバイアスはどの国でも根強いのを前提とすれば、コア資産の一部として日本株などを入れても長期的に報われる実績を蓄積する必要がある。現状はまだまだリスクに見合ったリターンを見出しづらい。
森永製菓株式会社(もりながせいか、Morinaga & Co., Ltd.)は、東京都港区に本社を置く日本の大手菓子製造業者。森永乳業とは兄弟会社の関係で、同一敷地に本社を構えておりモリナガグループを形成している。コーポレートメッセージは「おいしく たのしく すこやかに」。 ウィキペディア
時価総額
1,954 億円

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