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客員研究員を務めているニッセイ基礎研究所において、本日付で私の論考「米中新冷戦-グローバルPEST分析から読み解く米中の戦い」が公開されました。中国の競争優位の源泉についても中国への出張などを踏まえて分析しています。

お時間許す際にお読みいただければ幸いです。
私が物理研究者を辞めてエネルギーの世界に飛びこんだのは、2000年代初頭、中国の石油消費が米国を抜く日が自分の人生のそう遅くない頃にやって来て、その変節点を前後に世界が大きく変わるだろうと直感したからでした。

その後、様々な論者が様々なタイミングで米中対立やあるいは協調を論じて来ましたが、現在では、この論考で書かれているように、新冷戦そのものの存在は当然のこととして扱われているように思われます。

コトラーによるPEST分析や、恐らく田中先生がご考案の規模・範囲・速度による競争優位分析のフレームワーク(田中道昭著 「アマゾンが描く2022年の世界 すべての業界を震撼させる「ベゾスの大戦略」 」(2017年 PHPビジネス新書)の中に既に登場している)は、論点を"MECE"に整理する上では大変有用で、議論の土台になるものですが、一方でこの様にフラットにビジュアライズする方法はどこが重要なのかについては捨象されてしまうので、だからこそこの後の分析が重要であるとも言えます。

エネルギー・資源と国際政治、情報の視点で世の中をみている私にとっては、コトラーのPEST分析では、Pは主に内政を主眼において外交安全保障はそこに組み込まれていること、Eは内需動向が主眼で資源や農業、関税も組み込まれていること、STにはサイバー空間でのコミュニティやコミュニケーションが組み込まれている為、現代の国際政治を分析するフレームワークとしては必ずしも適切ではない(元々企業の海外進出用)気がして、後半の議論との接続など若干の違和感を覚えました。(かと言って、適切なフレームワークを提案できるわけではありませんが、、、)。

最後の孫子による「戦わずして勝つ」方法として「未然に打ち破る」「国力を高める」「戦ったら必ず勝つ」が挙げられていますが、付け加えるなら「自分以外に戦ってもらう」ということもあるでしょうか。