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金融機関の炭素関連資産情報開示と気候関連リスクのストレステストについて

NPO法人 国際環境経済研究所|International Environment and Economy Institute
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    国際環境経済研究所 理事・主席研究員

    またまたマニアックな記事、といわれそうなのですが・・ESG投資ネタです。

    TCFDが銀行など金融部門に対して開示を推奨している炭素関連資産比率はGICS(Global Industry Classification Standard:世界産業分類基準)に基づくもので、セクター次第というところが大きいです。各企業の努力というより、どんな業種かで評価されてしまうのでは、どのように情報開示を進めればよいのか、企業としては悩まれるところだと思います。
    ただ、実は本年7月にわが国のメガバンク3行が統合報告書のなかで、TCFDが求める炭素関連資産の数字を公表しています。
    今回の原稿の前半ではわが国のメガバンク3行の炭素関連資産の公表について整理して、後半では、オランダ中央銀行が昨年10月に公表した、気候変動リスクに関わるストレステストに関するoccasional studyの概要をご紹介する内容になっています。
    ちなみにイングランド銀行が英国の保険会社向けに提示する「ストレステストのガイドライン」の今年バージョンは、気候変動シナリオも含まれていますし(米国のハリケーン、カリフォルニアの地震と余震、英国の嵐と洪水などと並んで日本の南海トラフ地震と津波も含まれてますが)、これから気候関連のストレステストが求められるというのが増えていくかと思います。


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