米国株は下落、米上場の中国株廃止巡る報道で

コメント

注目のコメント

• Kato Jun

  ユーザベース SPEEDAアナリスト

  ・2019年09月28日

  ダウ-0.26%、S&P-0.53%、NASDAQ-1.13%。
  ダウの下落はそこまででもないがテック系の下落が大きい。見出しの中国株廃止ではなく、半導体メモリ大手のMicronのガイダンスが冴えず、半導体・半導体製造装置が軒並み安くSOX半導体指数も-2.36%。ちなみに見出しの中国株廃止については、例えばNYSE上場のAlibaba -5.15%、Tencent Music -1.00%、NASDAQ上場のBaidu -3.67%と下落はしているが、海外株はダウとかS&Pの指数には入っていない。
  10年債利回りは-0.01ptの1.68%とほぼ変わらず、ドル円は一時108円台突入したが107.9円と0.2円ほどの円安。日経平均先物は-130円。
  業種別には金融+0.24%とエネルギー変わらず、を除くと全てマイナス。特にテックｰ1.28%、通信サービスｰ0.93%、不動産ｰ0.78%などが大きい。
  個別ではMicron -11.09%、Lam Research -5.25%、AMAT -5.22%、Nvidia -3.22%など。あとは金融だが銀行ど真ん中ではない領域が安く、Jefferies -9.0%、BONY Mellon -4.50%（CEOがWells Fargoへ移籍、Wellsは時価総額が5倍くらいで、移籍元と移籍先のネットの時価総額の増減ではかなりのプラス）、S&P Global -3.77%、MSCI -3.43%、Moody's -3.42%。ただプラスでもWells Fargo +3.77%、E*Trade +3.01%、Western Union +2.72%などと上昇しているのも。
• 鈴木 優一

  金融サービス

  ・2019年09月28日

  米国株は主要3指数揃って続落。政治的に緊張と緩和が交錯して先々の不透明感が高まっている割に、米国株市場の一喜一憂はそれほど振れ幅を大きい相場つきでないのがむしろ興味深いですね。トランプ氏の最大の目的がどこにあるかを考慮してといったところなのかもしれません。
• 山崎 元

  経済評論家

  ・2019年09月29日

  株式市場を政治的な手段に使うとろくなことはない。「トランプ政権が米証券取引所に上場する中国株の廃止を検討しているとの報道を受け、米中貿易摩擦が激化するとの懸念が高まった」ということが本当なら、不動産屋の大統領は、資本市場について十分理解していないと言わざるを得ない。