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「45歳以上の社員をいかにリストラするか?」
「45歳以上の人生をいかに生きるか?」

このようなタイトルがやたらと目に付きます。

早い話、45歳以上で出世できなかった社員たちは労働意欲が著しく減退し、年収相応のポジションもなく、社員全体の士気にも関わる存在と思われているのでしょう。

過去最高益の今だからこそ、割増退職金を多く出せるのです。
人材価値よりもプライドが上回っている社員は、きっと飛びつくと想定しているのでしょうね。

気の毒な人たちに一つだけアドバイスするとしたら、次の働き口を見つけるまでは絶対に辞めてはいけないということです。

次の働き口を探すプロセスの中で、自分の市場価値が否が応でもわかります。
すんなり、次のいい働き口が見つかればOK。
しかし、次が見つからなければ、辞めたらますます大変なことになります。

しがみつくは一時の恥。
見栄を張って家族を路頭に迷わせるのは一生の恥。

であります。
キリンさん凄い。改革への強い姿勢を感じます。磯崎さんだからできるんだろうなぁ。業績が良い時こそ改革の手を緩めない・・・気が引き締まる思いです。
1996年、私が当時在籍していた西友は、40歳以上の社員を対象に早期退職優遇制度を実施し、約1,500人が退職しました。私はまだ人事の若手担当者で、事務局として一部の仕事にタッチしただけでしたが「いつか自分もそうなる」「会社に頼ってはいけない」「ビジネスに絶対はない」という思いを強くしました。

この経験が今のキャリアを選択する動機の一つになったのは間違いないです。

キリンビールのこの施策が良かったのか悪かったのかは、今後の同社のビジネスの結果でしか判断できないと思います。ただ、結局のところ、ビジネスにおけるHuman Resourceの在り方や、雇用のグランドデザインを変えない限り、おそらく経済状況によって同じことを繰り返さざるを得ないのではないでしょうか。
これは一時のイベント。根本的には人事制度を変えることが大切。早期退職というアクションを必要としない組織になるべき。
先行実施型人員整理もそうですが、将来性が見込めない事業の売却・整理も早々にお願いしたい。今まで日本企業は追い詰められてようやく売却・撤退に動くもんだから、結局足元見られて二足三文で売ることになる。経営者にはどの事業でもいつでも売れる、この値段なら売る、そのぐらいの目線は持って欲しいものです。キリンは過当競争の国内飲料事業なんかは利益が出ているうちに競合に売却した方がいい
昭和時代に成立したビジネスモデルで巨大組織化した企業は、ユニクロやニトリのようなSPAモデルへシフトできないと収益性がいずれ悪化し、海外の企業を買収して規模拡大したように見せる以外、厳しい時代になりましたね。
 
海外企業を買収してもビジネスモデルが変えられないと、いよいよリストラになるのがここ最近の流れですね。
 
一方で製造小売業も個客ごとにデータドリブンしないと、Amazonやアリババと言ったプラットフォーマーとの戦いも厳しいものになりますね。
早晩65歳定年になる中で、会社の本音は40代後半以降は辞める人大歓迎なんですよね。
これからの会社員はそんな会社に見切りをつけて、辞めてもやっていける人材にならないといけません。
会社なんてしょせんそんなもんです。
「先行実施」型リストラは、にっちもさっちも行かなくなってからのリストラに比べて、切られるほうにとってもメリットがあります。企業に余裕がある分、よりよい条件のパッケージが出ますし、自分で選択の余地があります。

企業も、適切に人員を調整できるオプションが増えれば、入れるほう、つまり正社員登用をあまり怖がらずにできるようになるはずです。

私自身は、会社が危機になると真っ先にプレッシャーのかかる「OL」として、20代で日本企業を実質上押し出されました。(自分で辞めたのですが、プレッシャーがかかった結果)45歳まで面倒みてもらえる男性はラッキーですね。
下記の部分なんかは相当示唆的です。好況も永遠ではない中、どの程度のうねりになっていくのか。

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「転職環境が良好なうちに、早期退職で会社を辞めてもらいたい」という企業の本音も垣間みえている。
45歳には自分の選択で勤め人からアーリーリタイアできるよう、資本(金融資本、人的資本、社会資本)を形成する人生プランで行きたいです。
キリンホールディングス株式会社(英語: Kirin Holdings Company, Limited)は、飲料事業会社の麒麟麦酒株式会社を中核とする、キリングループの持株会社(ホールディングカンパニー)である。三菱グループの一員であり、三菱金曜会・三菱広報委員会の会員企業である。東京証券取引所第一部上場。日経平均株価採用銘柄。 ウィキペディア
時価総額
2.02 兆円

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