これから介護に直面する従業員に、企業は何を伝えるのか──大嶋寧子

コメント

注目のコメント

• 秋本 可愛

  株式会社Blanket 代表取締役

  ・2019年09月05日

  介護離職防止の文脈で、介護のセミナーや相談窓口など企業の中で少しずつ仕事と介護の両立をサポートする取り組みが始まっているが、今親が介護状態の人と、介護予備軍へ共有するべきことが異なるといった内容。
  
  “介護予備軍に対して、親世代の生活の質を維持するためのリテラシーを上げることをゴールに、情報提供を充実していく。その上で、介護予備軍が個々の状況に応じた備えを行いやすくするために、相談の仕組みを作る。国の政策は、介護予備軍への情報提供の量的、質的な充実を図る企業への支援を充実することが必要であろう。”
• 酒井 穣

  株式会社リクシス 取締役副社長

  ・2019年09月04日

  弊社のデータを使っていただきました。仕事と介護の両立支援クラウド、ご関心があれば、連絡ください。
• 小林 正樹

  医療ヘルスケア　日系メーカー 執行役員

  ・2019年09月04日

  介護。
  
  世界がアジアが将来日本化(成熟高齢化)していく中で、日本ほど崇高な介護への人的対応やサービス体系が出来ている国は世界を見渡しても限られている。
  
  一方介護の世界で働く人のタフな世界を理解する事は、自分が介護する経験にならないとわからない。
  でも、皆が当たり前に体験する世界がすぐそこにあります。
  
  認知症の方を面倒する精神的苦痛や、動けない方の面倒を見る身体的負荷などまさにOKY(お前が来てやってみろ)の世界は海外異文化でのパフォーマンスよりも苦しい。
  
  ファンドや金融系やマネーゲームに勤しむ方々や企業の方々こそこういう所に社会貢献更やよりオープンになる世の中を作って欲しい。企業として社員の生産性を高める為でだけなく、当たり前の世界に。
  
  世界から見れば、日本は介護リテラシーを高める類いの情報インフラは凄く高いですよ。企業や無関係な人達が目を向けていないだけ。今後必然になる世界です。